固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 12～50年
機械及び装置 7～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/21 13:13

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※5 特別利益に属する固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

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#5 固定資産除売却損の注記（連結）

※6 特別損失に属する固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

2019/06/21 13:13

#6 固定資産除売却損の注記（営業外費用）

※4 営業外費用に属する固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

2019/06/21 13:13

#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2) 有形固定資産

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#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2019/06/21 13:13

#9 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(千円)
機械装置及び運搬具	493
有形固定資産(その他(工具、器具及び備品))	73
中華人民共和国天津市	遊休資産	機械装置及び運搬具	76,053

当社グループは、事業内容(製品グループ)を資産グルーピングの基礎とし、ばね製品、ケーブル製品、その他の製品、賃貸資産及び遊休資産にグルーピングしております。
今後の回収可能性が認められないため、その帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失(228,277千円)として特別損失に計上しております。

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#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産)
当連結会計年度末における流動資産は355億1千1百万円となり、前連結会計年度末に比べ34億4千3百万円減少(8.8%減)いたしました。これは主に現金及び預金の減少(44億3百万円)によるものであります。固定資産は487億3百万円となり、前連結会計年度末に比べ1億9千2百万円減少(0.4%減)いたしました。これは主に投資有価証券の減少(8億7千3百万円)及び有形固定資産の増加(3億9千万円)によるものであります。
この結果、総資産は842億1千5百万円となり、前連結会計年度末に比べ36億3千5百万円減少(4.1%減)いたしました。

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#11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
原則として定率法を採用しておりますが、一部の連結子会社では定額法を採用しております。

2019/06/21 13:13

#12 重要な会計方針、財務諸表（連結）

先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)

2019/06/21 13:13

#13 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
原則として定率法を採用しておりますが、一部の連結子会社では定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～60年
機械装置及び運搬具 4～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
定額法を採用しております。2019/06/21 13:13