5992 中央発條

5992
2026/09/11
時価
937億円
PER 予
38.57倍
2010年以降
2.73-50.26倍
(2010-2026年)
PBR
1.07倍
2010年以降
0.19-1.1倍
(2010-2026年)
配当 予
2.45%
ROE 予
2.77%
ROA 予
1.62%
資料
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固定資産

【資料】
有価証券報告書-第103期(2025/04/01-2026/03/31)
【閲覧】

連結

2025年3月31日
869億2390万
2026年3月31日 +2.43%
890億4019万

個別

2025年3月31日
812億9771万
2026年3月31日 -3.42%
785億1421万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2026/06/17 13:20
#2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
① リース資産の内容
有形固定資産
主として、生産設備、車両運搬具、型及び治工具(「機械装置及び運搬具」、「工具、器具及び備品」)であります。
2026/06/17 13:20
#3 事業等のリスク
当社グループの従業員退職給付費用及び債務は、割引率等の数理計算上の前提条件や年金資産の長期期待運用収益率に基づいて算出されております。したがって、実際の結果が前提条件と異なった場合、又は前提条件が変更された場合は、将来の退職給付費用及び債務に重要な影響を及ぼす可能性があります。
(8) 固定資産の減損損失について
当社グループが保有する土地・建物等について、時価が著しく下落した場合や事業の損失が継続するような場合には、固定資産の減損損失の計上により、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
2026/06/17 13:20
#4 会計方針に関する事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
原則として定率法を採用しておりますが、一部の連結子会社では定額法を採用しております。
2026/06/17 13:20
#5 固定資産除売却損の注記(連結)
固定資産除売却損(営業外費用)の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)
当連結会計年度
(自 2025年4月1日
至 2026年3月31日)
除却損
建物及び構築物4,394千円7,005千円
機械装置及び運搬具91,67359,995
建設仮勘定35,84927,377
撤去費用62,046104,586
その他(工具、器具及び備品)3,0104,063
除却損計196,974203,028
売却損
機械装置及び運搬具14,87313,473
その他(工具、器具及び備品)1,5097,228
売却損計16,38320,701
除売却損計213,357223,730
上記の固定資産除売却損は、事業活動の中で経常的に発生するものであります。
固定資産除売却損(特別損失)の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)
当連結会計年度
(自 2025年4月1日
至 2026年3月31日)
売却損
土地8,157千円-千円
売却損計8,157-
除売却損計8,157-
2026/06/17 13:20
#6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2) 有形固定資産
2026/06/17 13:20
#7 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
2026/06/17 13:20
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(資産)
当連結会計年度末における流動資産は658億6千8百万円となり、前連結会計年度末に比べ98億8千4百万円増加(17.7%増)いたしました。これは主に現金及び預金の増加(106億1千5百万円)によるものであります。固定資産は890億4千万円となり、前連結会計年度末に比べ21億1千6百万円(2.4%増)いたしました。これは主に退職給付に係る資産の増加(62億2千4百万円)や有形固定資産の増加(27億4千5百万円)と投資有価証券の減少(68億7千1百万円)によるものであります。
この結果、総資産は1,549億8百万円となり、前連結会計年度末に比べ120億1百万円増加(8.4%増)いたしました。
2026/06/17 13:20
#9 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(重要な会計上の見積り)
1.固定資産の減損処理
(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額
2026/06/17 13:20
#10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
2026/06/17 13:20

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