リース資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 8850万
- 2010年3月31日 -11.65%
- 7819万
- 2011年3月31日 -10.02%
- 7035万
- 2012年3月31日 -12.06%
- 6187万
- 2017年3月31日 -85.65%
- 888万
- 2018年3月31日 ±0%
- 888万
- 2019年3月31日 ±0%
- 888万
- 2020年3月31日 ±0%
- 888万
- 2021年3月31日 +96.46%
- 1744万
- 2022年3月31日 ±0%
- 1744万
- 2023年3月31日 ±0%
- 1744万
個別
- 2009年3月31日
- 4663万
- 2010年3月31日 -22.11%
- 3632万
- 2011年3月31日 -21.56%
- 2849万
- 2012年3月31日 -29.77%
- 2001万
- 2015年3月31日 -55.62%
- 888万
- 2016年3月31日 ±0%
- 888万
- 2017年3月31日 ±0%
- 888万
- 2018年3月31日 ±0%
- 888万
- 2019年3月31日 ±0%
- 888万
- 2020年3月31日 -68.75%
- 277万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/06/29 11:12
①リース資産の内容
有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は主として定率法を、子会社は主として定額法を採用しております。ただし、当社の賃貸建物及び構築物並びに1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基く定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/29 11:12 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 11:12
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は主として定率法を、子会社は主として定額法を採用しております。ただし、当社の賃貸建物及び構築物並びに1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。