日本製罐（5905）の構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2016年9月30日: 3722万
2016年12月31日 -3.63%: 3587万
2017年3月31日 -3.56%: 3459万
2017年6月30日 -3.59%: 3335万
2017年9月30日 +0.37%: 3348万
2017年12月31日 -3.8%: 3220万
2018年3月31日 +12.66%: 3628万
2018年6月30日 -3.47%: 3502万
2018年9月30日 -1.8%: 3439万
2018年12月31日 -3.7%: 3312万
2019年3月31日 +80.74%: 5987万
2019年6月30日 -3.35%: 5786万
2019年9月30日 -3.47%: 5585万
2019年12月31日 -3.58%: 5385万

個別

2008年3月31日: 7068万
2009年3月31日 -64.42%: 2514万
2010年3月31日 -18.84%: 2040万
2011年3月31日 +8.95%: 2223万
2012年3月31日 -20.7%: 1763万
2012年6月30日 -4.7%: 1680万
2012年9月30日 -4.91%: 1597万
2012年12月31日 -5.17%: 1515万
2013年3月31日 -5.44%: 1432万
2013年6月30日 -4.63%: 1366万
2013年9月30日 -4.65%: 1303万
2013年12月31日 +27.56%: 1662万
2014年3月31日 -2.06%: 1627万
2014年6月30日 -4.49%: 1554万
2014年9月30日 +6.24%: 1651万
2014年12月31日 -4.78%: 1572万
2015年3月31日 +2.97%: 1619万
2015年6月30日 -0.61%: 1609万
2015年9月30日 -3.07%: 1560万
2015年12月31日 -4.76%: 1485万
2016年3月31日 -5%: 1411万
2016年6月30日 -4.84%: 1343万
2017年3月31日 -15.27%: 1138万
2018年3月31日 +14.39%: 1302万
2019年3月31日 +30.88%: 1704万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社は主として定率法を、子会社は主として定額法を採用しております。ただし、当社の賃貸建物及び構築物並びに1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/25 16:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	550千円	0千円
機械及び装置	783	1

2025/06/25 16:00

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	501,102千円	461,808千円
土地	532,996	532,996

担保付債務は、次のとおりであります。

2025/06/25 16:00

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

場所	用途(セグメントの名称)	種類	減損損失
提出会社:本社工場	金属缶製造設備(18L缶)	建物及び構築物	377千円
		機械及び装置	532,108
		工具、器具及び備品	23,250
		建設仮勘定	29,301
		小計	585,039

当社グループは、原則として、事業用資産については管理会計上の区分を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別毎にグルーピングを行っております。
事業用資産については、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2025/06/25 16:00

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社は主として定率法を、子会社は主として定額法を採用しております。ただし、当社の賃貸建物及び構築物並びに1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
ロ無形固定資産(リース資産を除く)

2025/06/25 16:00

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
主として定率法を採用しております。ただし、賃貸建物及び構築物並びに1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産

2025/06/25 16:00