建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数はつぎのとおりであります。
建物 2年～50年
機械及び装置 2年～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/03/30 15:00

#2 固定資産処分損の注記

※3 固定資産処分損の内容はつぎのとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)		当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	112	千円	3,374	千円
機械装置及び運搬具	6,062	〃	9,142	〃

2016/03/30 15:00

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保資産

	前連結会計年度(平成26年12月31日)		当連結会計年度(平成27年12月31日)
建物及び構築物	992,762	千円	958,575	千円
土地	188,647	〃	188,647	〃

上記物件に対応する債務

2016/03/30 15:00

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 建物の増加、機械及び装置の増加、建設仮勘定の増加および建設仮勘定の減少は、主に茨城工場の建設に伴う
取得および振替によるものであります。

2016/03/30 15:00

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は主に現金及び預金の減少により前連結会計年度末に比べ22億8千1百万円減少し、456億2百万円となりました。
固定資産は主に建物及び構築物の増加により前連結会計年度末に比べ19億7千4百万円増加し、381億8千4百万円となりました。
以上の結果、総資産は前連結会計年度末に比べ3億6百万円減少し、837億8千6百万円となりました。

2016/03/30 15:00

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社については、所在地国の会計処理基準によっております。
なお、主な耐用年数はつぎのとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/03/30 15:00