イーグル工業（6486）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 99億9500万
2009年3月31日 +1.6%: 101億5500万
2010年3月31日 +5.42%: 107億500万
2010年12月31日 -0.03%: 107億200万
2011年3月31日 -0.65%: 106億3200万
2011年6月30日 -0.43%: 105億8600万
2011年9月30日 +0.39%: 106億2700万
2011年12月31日 -2.52%: 103億5900万
2012年3月31日 +7.83%: 111億7000万
2012年6月30日 +4.15%: 116億3400万
2012年9月30日 +4.62%: 121億7100万
2012年12月31日 +4.03%: 126億6200万
2013年3月31日 +0.8%: 127億6300万
2013年6月30日 +8.14%: 138億200万
2013年9月30日 +0.38%: 138億5500万
2013年12月31日 +3.23%: 143億300万
2014年3月31日 +6.97%: 153億
2014年6月30日 +0.37%: 153億5700万
2014年9月30日 +7.38%: 164億9100万
2014年12月31日 +2.69%: 169億3500万
2015年3月31日 +11.92%: 189億5300万
2015年6月30日 +0.64%: 190億7400万
2015年9月30日 -1.79%: 187億3300万
2015年12月31日 +1.83%: 190億7500万
2016年3月31日 +3.92%: 198億2300万
2016年6月30日 -4.53%: 189億2600万
2016年9月30日 -1.29%: 186億8200万
2016年12月31日 +2.1%: 190億7400万
2017年3月31日 +4.7%: 199億7100万
2017年6月30日 +0.53%: 200億7600万
2017年9月30日 +5.62%: 212億500万
2017年12月31日 +0.09%: 212億2500万
2018年3月31日 -1.07%: 209億9800万
2018年6月30日 -0.98%: 207億9200万
2018年9月30日 +0.62%: 209億2100万
2018年12月31日 +0.84%: 210億9700万
2019年3月31日 +3.78%: 218億9400万
2019年6月30日 +4.14%: 228億
2019年9月30日 ±0%: 228億
2019年12月31日 +9.82%: 250億3800万
2020年3月31日 -5.48%: 236億6600万
2020年6月30日 -0.62%: 235億2000万
2020年9月30日 -1.08%: 232億6700万
2020年12月31日 +0.12%: 232億9400万
2021年3月31日 +0.33%: 233億7000万
2021年6月30日 -0.66%: 232億1600万
2021年9月30日 -1.26%: 229億2300万
2021年12月31日 -3.74%: 220億6500万
2022年3月31日 +2.12%: 225億3200万
2022年6月30日 +2.96%: 232億
2022年9月30日 -0.49%: 230億8600万
2022年12月31日 +5.38%: 243億2800万
2023年3月31日 +2.82%: 250億1500万
2023年6月30日 +2.84%: 257億2600万
2023年9月30日 -0.83%: 255億1300万
2023年12月31日 -1.83%: 250億4600万
2024年3月31日 +0.89%: 252億6800万
2024年6月30日 +2.96%: 260億1600万
2024年9月30日 -5.69%: 245億3500万
2024年12月31日 +20.9%: 296億6300万
2025年3月31日 -2.92%: 287億9800万
2025年6月30日 +0.06%: 288億1600万
2025年9月30日 +0.06%: 288億3300万
2025年12月31日 +2.17%: 294億5800万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主として、「建物及び構築物」、「機械装置及び運搬具」及び「工具、器具及び備品」であります。
② リース資産の減価償却の方法

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#2 会計方針に関する事項（連結）

なお主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	7～50年
機械装置及び運搬具	3～10年

b.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6.固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
機械装置及び運搬具	27百万円	53百万円
建物及び構築物	17	20
工具、器具及び備品	16	4

(注) 設備の合理化及び更新によるものであります。

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#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)

用途	場所	種類
事業用資産、遊休資産	日本	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定

当社グループは、原則として、事業用資産については継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基礎としてグルーピングを行っております。遊休資産及び処分予定資産については、当該資産ごとにグルーピングを行っております。
一部の資産グループについて、市場及び環境の変化に伴う収益性の低下による減損の兆候が認められ、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。その内訳は以下のとおりであります。

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