イーグル工業（6486）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2億3600万
2010年9月30日 -560.17%: -15億5800万
2010年12月31日: 7億6900万
2011年3月31日 +138.49%: 18億3400万
2011年6月30日 +31.13%: 24億500万
2011年9月30日 -73.1%: 6億4700万
2011年12月31日: -4億1900万
2012年3月31日: 28億4800万
2012年6月30日 -93.12%: 1億9600万
2012年9月30日: -2億2600万
2012年12月31日: 45億2600万
2013年3月31日 +136.54%: 107億600万
2013年6月30日 -55.03%: 48億1400万
2013年9月30日 +42.06%: 68億3900万
2013年12月31日 +96.11%: 134億1200万
2014年3月31日 +5.56%: 141億5800万
2014年6月30日 -88.65%: 16億700万
2014年9月30日 +307.41%: 65億4700万
2014年12月31日 +117.49%: 142億3900万
2015年3月31日 -1.55%: 140億1900万
2015年6月30日 -62.88%: 52億400万
2015年9月30日 -12.61%: 45億4800万
2015年12月31日 +46.24%: 66億5100万
2016年3月31日 -75.06%: 16億5900万
2016年6月30日: -52億3900万
2016年9月30日 -0.82%: -52億8200万
2016年12月31日: 39億2400万
2017年3月31日 +27.57%: 50億600万
2017年6月30日 +4.08%: 52億1000万
2017年9月30日 +56.79%: 81億6900万
2017年12月31日 +75.8%: 143億6100万
2018年3月31日 -4.87%: 136億6100万
2018年6月30日 -90.66%: 12億7600万
2018年9月30日 +327.12%: 54億5000万
2018年12月31日 -10.07%: 49億100万
2019年3月31日 +42.85%: 70億100万
2019年6月30日: -2億9800万
2019年9月30日 -17.11%: -3億4900万
2019年12月31日: 15億1000万
2020年3月31日: -33億8700万
2020年6月30日: 2400万
2020年9月30日 +999.99%: 12億1900万
2020年12月31日 +406.4%: 61億7300万
2021年3月31日 +122.52%: 137億3600万
2021年6月30日 -76.71%: 31億9900万
2021年9月30日 +43.98%: 46億600万
2021年12月31日 +35.52%: 62億4200万
2022年3月31日 +128.37%: 142億5500万
2022年6月30日 -51.92%: 68億5400万
2022年9月30日 +47.07%: 100億8000万
2022年12月31日 +8.01%: 108億8700万
2023年3月31日 +44.56%: 157億3800万
2023年6月30日 -40.42%: 93億7600万
2023年9月30日 +32.96%: 124億6600万
2023年12月31日 +5.77%: 131億8500万
2024年3月31日 +77.39%: 233億8900万
2024年6月30日 -67.87%: 75億1500万
2024年9月30日 -95.34%: 3億5000万
2024年12月31日 +999.99%: 62億5900万
2025年3月31日 -17.81%: 51億4400万
2025年6月30日 -1.96%: 50億4300万
2025年9月30日 +93.56%: 97億6100万
2025年12月31日 +93.87%: 189億2400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 9:39
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 9:39