イーグル工業（6486）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 舶用業界向け事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 14億8100万
- 2013年6月30日 -65.29%
- 5億1400万
- 2013年9月30日 +75.49%
- 9億200万
- 2013年12月31日 +50.89%
- 13億6100万
- 2014年3月31日 +75.46%
- 23億8800万
- 2014年6月30日 -72.49%
- 6億5700万
- 2014年9月30日 +80.82%
- 11億8800万
- 2014年12月31日 +43.69%
- 17億700万
- 2015年3月31日 +54.19%
- 26億3200万
- 2015年6月30日 -66.64%
- 8億7800万
- 2015年9月30日 +124.49%
- 19億7100万
- 2015年12月31日 +28.77%
- 25億3800万
- 2016年3月31日 +5.2%
- 26億7000万
- 2016年6月30日 -95.39%
- 1億2300万
- 2016年9月30日 -47.15%
- 6500万
- 2016年12月31日 +10.77%
- 7200万
- 2017年3月31日 +363.89%
- 3億3400万
- 2017年6月30日 +12.87%
- 3億7700万
- 2017年9月30日 -24.14%
- 2億8600万
- 2017年12月31日 +77.62%
- 5億800万
- 2018年3月31日 +102.76%
- 10億3000万
- 2018年6月30日 -79.81%
- 2億800万
- 2018年9月30日 +90.38%
- 3億9600万
- 2018年12月31日 +36.87%
- 5億4200万
- 2019年3月31日 +138.19%
- 12億9100万
- 2019年6月30日 -84.12%
- 2億500万
- 2019年9月30日 +170.73%
- 5億5500万
- 2019年12月31日 +77.48%
- 9億8500万
- 2020年3月31日 +56.75%
- 15億4400万
- 2020年6月30日 -66.71%
- 5億1400万
- 2020年9月30日 +64.2%
- 8億4400万
- 2020年12月31日 +71.33%
- 14億4600万
- 2021年3月31日 +37.97%
- 19億9500万
- 2021年6月30日 -73.73%
- 5億2400万
- 2021年9月30日 +83.97%
- 9億6400万
- 2021年12月31日 +69.4%
- 16億3300万
- 2022年3月31日 +45.87%
- 23億8200万
- 2022年6月30日 -63.73%
- 8億6400万
- 2022年9月30日 +73.73%
- 15億100万
- 2022年12月31日 +46.64%
- 22億100万
- 2023年3月31日 +51.11%
- 33億2600万
- 2023年6月30日 -74.77%
- 8億3900万
- 2023年9月30日 +85.7%
- 15億5800万
- 2023年12月31日 +44.29%
- 22億4800万
- 2024年3月31日 +50.09%
- 33億7400万
- 2024年9月30日 -22.35%
- 26億2000万
- 2025年3月31日 +101.45%
- 52億7800万
- 2025年9月30日 -50.04%
- 26億3700万
- 2026年3月31日 +93.4%
- 51億
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位で分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/22 9:17
当社では製品が使用される業界別に事業分野を設定し、「自動車・建設機械業界向け事業」、「一般産業機械業界向け事業」、「半導体業界向け事業」、「舶用業界向け事業」、「航空宇宙業界向け事業」の5つを報告セグメントとしております。各セグメントの内容につきましては「第1 企業の概況 3.事業の内容」をご参照ください。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 - #2 報告セグメントの概要（連結）
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位で分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/22 9:17
当社では製品が使用される業界別に事業分野を設定し、「自動車・建設機械業界向け事業」、「一般産業機械業界向け事業」、「半導体業界向け事業」、「舶用業界向け事業」、「航空宇宙業界向け事業」の5つを報告セグメントとしております。各セグメントの内容につきましては「第1 企業の概況 3.事業の内容」をご参照ください。 - #3 従業員の状況（連結）
- ① 連結会社の状況2026/06/22 9:17
(注)1.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時従業員数(パートタイマー、有期雇用契約者は含み、人材会社からの派遣社員は除く。)は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。2026年3月31日現在 半導体業界向け事業 472 [53] 舶用業界向け事業 287 [21] 航空宇宙業界向け事業 281 [60]
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、特定の部門に区分できない管理部門に所属しているものであります。 - #4 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2026/06/22 9:17
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 73 55 阪神内燃機工業㈱ 12,250 11,864 舶用業界向け事業における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。事業関係の強化により中長期的な販売拡大が見込めると判断したため、株式数が増加しております。 無 69 27 ㈱名村造船所 13,168 13,168 舶用業界向け事業における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。 無 54 30 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 20 13 明海グループ㈱ 10,000 10,000 舶用業界向け事業における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。 無 13 6 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1.保有先企業は当社の株式を保有しておりませんが、同社子会社が当社の株式を保有しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
2.第一生命ホールディングス㈱は2026年4月1日付で㈱第一ライフグループに商号変更しております。 - #5 研究開発活動
- 半導体業界向け事業に係る研究開発費は426百万円であります。2026/06/22 9:17
(4) 舶用業界向け事業
中・大型船舶における油潤滑式船尾管シールについては、将来の環境規制改正を見据え、生分解性油をはじめ様々な油種に適合するシール材の開発、量産拡大に向けた活動に引き続き取り組んでおります。併せて、高荷重下での軸受潤滑特性改善に向けた生分解潤滑油の改良にも取り組んでおります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- a.生産実績2026/06/22 9:17
(注)金額は販売価格によっており、セグメント間の取引については相殺消去しております。セグメントの名称 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 前年同期比(%) 半導体業界向け事業(百万円) 12,716 132.4 舶用業界向け事業(百万円) 19,229 108.0 航空宇宙業界向け事業(百万円) 8,127 100.5
b.受注実績 - #7 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資(有形固定資産及び無形固定資産受入ベース数値)の内訳は次のとおりであります。2026/06/22 9:17
自動車・建設機械業界向け事業では、当社において主に生産能力増強のため1,218百万円の投資を行いました。関係会社においては、主に生産設備更新のためイーグルインダストリーフランスS.A.S.において442百万円、生産能力増強のためイーグルインダストリーハンガリーKft.において404百万円の投資を行いました。セグメントの名称 当連結会計年度 半導体業界向け事業 1,050 〃 舶用業界向け事業 1,091 〃 航空宇宙業界向け事業 1,562 〃
一般産業機械業界向け事業では、当社において主に研究開発設備のため587百万円の投資を行いました。関係会社においては、主に生産能力増強のためイーグルブルグマンジャパン㈱において422百万円、生産性向上のためイーグルブルグマンインディアPVT.LTD.において321百万円の投資を行いました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
