東洋シヤッター(5936)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 24億4743万
- 2009年3月31日 -94.61%
- 1億3201万
- 2009年12月31日
- -6億1130万
- 2010年3月31日 -46.63%
- -8億9632万
- 2010年6月30日
- -8億6020万
- 2010年9月30日 -12.55%
- -9億6813万
- 2010年12月31日
- -9億5046万
- 2011年3月31日 -1.16%
- -9億6146万
- 2011年6月30日
- -7046万
- 2011年9月30日
- 4060万
- 2011年12月31日 +205.83%
- 1億2417万
- 2012年3月31日 +61.15%
- 2億10万
- 2012年6月30日 -69.45%
- 6112万
- 2012年9月30日 +153.79%
- 1億5512万
- 2012年12月31日 +86.4%
- 2億8915万
- 2013年3月31日 +75.94%
- 5億872万
- 2013年6月30日 -80.21%
- 1億68万
- 2013年9月30日 +113.58%
- 2億1503万
- 2013年12月31日 +57.77%
- 3億3926万
- 2014年3月31日 +98.14%
- 6億7220万
- 2014年6月30日 -87.41%
- 8460万
- 2014年9月30日 +311.17%
- 3億4787万
- 2014年12月31日 +72.14%
- 5億9883万
- 2015年3月31日 +41.83%
- 8億4933万
- 2018年3月31日 -42.31%
- 4億9000万
- 2018年9月30日 -79.39%
- 1億100万
- 2019年3月31日 -31.68%
- 6900万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 7億8800万
- 2021年9月30日 -87.69%
- 9700万
- 2022年3月31日 +324.74%
- 4億1200万
- 2022年9月30日
- -2800万
- 2023年3月31日
- 5億5900万
個別
- 2008年3月31日
- 24億4859万
- 2009年3月31日 -94.63%
- 1億3144万
- 2010年3月31日
- -8億9256万
- 2011年3月31日 -9.74%
- -9億7947万
- 2012年3月31日
- 2億1372万
- 2013年3月31日 +143.52%
- 5億2044万
- 2014年3月31日 +30.09%
- 6億7704万
- 2014年9月30日 -49.49%
- 3億4200万
- 2015年3月31日 +139.66%
- 8億1963万
- 2015年9月30日
- -1億2200万
- 2016年3月31日
- 2億7000万
- 2020年3月31日 +200%
- 8億1000万
- 2021年3月31日 -48.27%
- 4億1900万
- 2022年3月31日 -3.34%
- 4億500万
- 2023年3月31日 +34.07%
- 5億4300万
- 2024年3月31日 +82.32%
- 9億9000万
- 2025年3月31日 -22.53%
- 7億6700万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- なお、当事業年度における当社の取締役の報酬等については、2024年6月20日開催の取締役会で取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について指名報酬委員会へ諮問し、答申を受けており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。指名報酬委員会は、取締役会からの諮問に基づき、取締役の報酬等に関し審議をし、答申を行うものであります。2025/06/19 13:11
俸額の決定については、取締役会決議によって定められた「役員報酬内規」にあらかじめ規定されております。俸額決定の指標は、職責に応じた役位毎の固定の金銭報酬となっており、フロー収益を重視する目的から当期純利益及び経常利益の期初目標達成率としており、その評価によって役職毎の俸額が決定されます。報酬については毎年7月1日を改定時期としております。
社外取締役の報酬は、経営に対する独立性の強化を重視し、期初目標達成率を使用しない固定報酬のみ支給しております。監査役の報酬は、監査役の協議において決定しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、中期経営計画『TOYO REBORN 3』の最終年度として、販売価格水準の更なる向上や生産効率の改善等により基幹事業の収益力向上に取り組むと共に、戦略的な受注活動や受注済み案件の採算改善などに注力してまいりました。2025/06/19 13:11
その結果、当連結会計年度における受注高は前年同期比1.0%減の21,576,697千円となり、売上高は20,871,090千円(前年同期比2.9%減)、営業利益は1,301,165千円(前年同期比12.1%減)、経常利益は1,210,830千円(前年同期比11.4%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は792,635千円(前年同期比17.4%減)となりました。
②キャッシュ・フローの状況 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/19 13:11
(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 1,417.04円 1,499.09円 1株当たり当期純利益 151.50円 125.16円
2 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。