- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における四半期情報等
| (累計期間) | 第1四半期 | 第2四半期 | 第3四半期 | 当連結会計年度 |
| 売上高 (百万円) | 65,212 | 136,768 | 218,268 | 295,022 |
| 税金等調整前四半期(当期)純利益金額 (百万円) | 7,321 | 14,256 | 25,810 | 32,938 |
2015/06/26 13:03- #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度末においてリンナイインドネシア㈱の株式を追加取得し、連結の範囲に含めたことに伴い、地域別のセグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「日本」、「韓国」、「アメリカ」、「オーストラリア」、「中国」の5区分から「日本」、「韓国」、「アメリカ」、「オーストラリア」、「中国」、「インドネシア」の6区分に変更しております。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分に基づき作成したものを開示しております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2015/06/26 13:03- #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称等
リンナイマレーシア㈱
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2015/06/26 13:03 - #4 事業等のリスク
(3) 為替相場変動の影響について
当社グループは今後とも市場の拡大が期待される中国を中心としたアジア地域を始めとして北米地域、オセアニア地域等の海外16ヶ国の関係会社での事業活動に注力しており、連結売上高に占める海外売上高は、当連結会計年度において1,272億9百万円(連結売上高比43.1%)であり、今後更に海外比率を高めていく計画であります。
これら各国の関係会社の売上、費用、資産、負債の項目は連結財務諸表作成のために円換算されておりますが、換算時の為替レートにより現地通貨における価値の変動以上に円換算後の価値が影響を受ける可能性があります。
2015/06/26 13:03- #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
事業セグメントの利益は、営業利益をベースとした数値であります。2015/06/26 13:03 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 売上高
(単位:百万円)
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2015/06/26 13:03 - #7 業績等の概要
国内の住宅設備業界は、リフォームや住宅設備機器の買替需要が底堅く推移しているものの、新設住宅着工戸数は前年水準を下回る動きが長引くなど、厳しさが続きました。
このような状況のもと、当社グループは中期経営計画「ジャンプUP 2014」の最終年度にあたり、総合熱エネルギー機器メーカーとして商品ラインアップを拡充し、人々の暮らしと地球環境に貢献すべく、グローバルな事業活動を進めてまいりました。販売面につきましては、国内は消費税率引き上げに伴う駆け込み需要の反動減を要因とする住宅設備業界の低迷が続き、売上高は減少いたしました。一方、海外は中国や韓国で給湯機器販売が好調であったことに加え、リンナイインドネシアの連結子会社化などによって、全体の売上高は増加いたしました。損益面につきましては、為替の好影響や海外の増収効果はあるものの、国内の需要減少により減益となりました。
この結果、当期の業績は、売上高2,950億22百万円(前期比2.8%増)、営業利益307億87百万円(前期比9.5%減)、経常利益329億38百万円(前期比10.8%減)、当期純利益206億47百万円(前期比11.2%減)となりました。
2015/06/26 13:03- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
国内の住宅設備業界は、リフォームや住宅設備機器の買替需要が底堅く推移しているものの、新設住宅着工戸数は前年水準を下回る動きが長引くなど、厳しさが続きました。
このような状況のもと、当社グループは中期経営計画「ジャンプUP 2014」の最終年度にあたり、総合熱エネルギー機器メーカーとして商品ラインアップを拡充し、人々の暮らしと地球環境に貢献すべく、グローバルな事業活動を進めてまいりました。販売面につきましては、国内は消費税率引き上げに伴う駆け込み需要の反動減を要因とする住宅設備業界の低迷が続き、売上高は減少いたしました。一方、海外は中国や韓国で給湯機器販売が好調であったことに加え、リンナイインドネシアの連結子会社化などによって、全体の売上高は増加いたしました。損益面につきましては、為替の好影響や海外の増収効果はあるものの、国内の需要減少により減益となりました。
この結果、当期の業績は、売上高2,950億22百万円(前期比2.8%増)、営業利益307億87百万円(前期比9.5%減)、経常利益329億38百万円(前期比10.8%減)、当期純利益206億47百万円(前期比11.2%減)となりました。
2015/06/26 13:03- #9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
| 前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) | 当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) |
| 営業取引による取引高 | | |
| 売上高 | 55,669百万円 | 53,190百万円 |
| 売上原価 | 48,178 | 48,312 |
2015/06/26 13:03