- 5947
- 2026/09/18
- 時価
- 4765億円
- PER 予
- 12.84倍
- 2010年以降
- 11.51-29.02倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.06倍
- 2010年以降
- 0.95-2.38倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.14%
- ROE 予
- 8.29%
- ROA 予
- 5.61%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
営業利益又は営業損失(△)
連結
- 2016年6月30日
- 65億2200万
- 2017年6月30日 -1.01%
- 64億5600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。2017/08/10 9:04
3.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
Ⅱ 当第1四半期連結累計期間(自平成29年4月1日 至平成29年6月30日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- の他には、台湾、タイ、ベトナム、ニュージーランド、ブラジル等の現地法人の事業活動を含んでおります。
2.セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。
3.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2017/08/10 9:04 - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 国内の住宅設備業界は、雇用・所得環境が改善されていることや住宅ローンが低金利であることにより新設住宅着工戸数が比較的堅調であることに加え、安定的な機器の買替えも底堅く、順調に推移しました。2017/08/10 9:04
このような状況のもと、当社グループは中期経営計画「進化と継承 2017」の最終年度に入り、企業文化や精神を継承するとともに、社会に役立つ新しい商品やサービスを創出するためのビジネスモデルを進化させるべく事業活動を進めてまいりました。販売面につきましては、アメリカでの給湯器販売が順調であったことで増収となりましたが、損益面では、海外での販売促進費が増加したことにより、当社グループの営業利益はわずかに前年を下回りました。
この結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高760億52百万円(前年同期比2.1%増)となりましたが、海外での販売促進費が増加したことで営業利益64億56百万円(前年同期比1.0%減)となりました。一方、為替差損の減少により経常利益70億91百万円(前年同期比8.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益45億44百万円(前年同期比17.5%増)となりました。