- 5947
- 2026/09/18
- 時価
- 4765億円
- PER 予
- 12.84倍
- 2010年以降
- 11.51-29.02倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.06倍
- 2010年以降
- 0.95-2.38倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.14%
- ROE 予
- 8.29%
- ROA 予
- 5.61%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
営業利益又は営業損失(△)
連結
- 2016年9月30日
- 148億7300万
- 2017年9月30日 -6.36%
- 139億2700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。2017/11/13 13:04
3.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
Ⅱ 当第2四半期連結累計期間(自 平成29年4月1日 至 平成29年9月30日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- の他には、台湾、タイ、ベトナム、ニュージーランド、ブラジル等の現地法人の事業活動を含んでおります。
2.セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。
3.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2017/11/13 13:04 - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 国内の住宅設備業界は、新設住宅において貸家が減少となる一方、低金利の住宅ローンを背景に分譲マンションが好調であることに加え、安定的な機器の買替えも底堅く、順調に推移しました。2017/11/13 13:04
このような状況のもと、当社グループは中期経営計画「進化と継承 2017」の最終年度に入り、企業文化や精神を継承するとともに、社会に役立つ新しい商品やサービスを創出するためのビジネスモデルを進化させるべく事業活動を進めてまいりました。販売面につきましては、アメリカや中国での給湯器販売が順調であったことで増収となりましたが、損益面では、原材料費が増加したことに加え、海外で販売促進費が増加したことや国内で高付加価値商品が伸び悩んだことなどによって、当社グループの営業利益は減益となりました。また、為替差損の減少により経常利益は前年並みとなりました。
この結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高1,597億52百万円(前年同期比3.0%増)、営業利益139億27百万円(前年同期比6.4%減)、経常利益149億98百万円(前年同期比0.0%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益94億35百万円(前年同期比5.4%増)となりました。