知多鋼業（5993）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- -1億8264万
- 2011年8月31日
- -7304万
- 2011年11月30日 -67.79%
- -1億2256万
- 2012年2月29日
- 3億307万
- 2012年5月31日
- -1億3321万
- 2012年8月31日
- -848万
- 2012年11月30日
- 1億2022万
- 2013年2月28日 +463.25%
- 6億7714万
- 2013年5月31日 -34.26%
- 4億4513万
- 2013年8月31日 +44.03%
- 6億4114万
- 2013年11月30日 +49.99%
- 9億6167万
- 2014年2月28日 -14.11%
- 8億2595万
- 2014年5月31日 -84.59%
- 1億2727万
- 2014年8月31日 +280.51%
- 4億8427万
- 2014年11月30日 +106.68%
- 10億89万
- 2015年2月28日 +32.25%
- 13億2372万
- 2015年5月31日 -74.55%
- 3億3692万
- 2015年8月31日 -0.08%
- 3億3664万
- 2015年11月30日 +88.53%
- 6億3467万
- 2016年2月29日 -54.16%
- 2億9092万
- 2016年5月31日 +21.95%
- 3億5479万
- 2016年8月31日 -24.37%
- 2億6833万
- 2016年11月30日 +273.25%
- 10億156万
- 2017年2月28日 +72.81%
- 17億3076万
- 2017年5月31日 -86.04%
- 2億4165万
- 2017年8月31日 +249.75%
- 8億4518万
- 2017年11月30日 +76.1%
- 14億8836万
- 2018年2月28日 +14.44%
- 17億332万
- 2018年5月31日 -96.2%
- 6465万
- 2018年8月31日 +448.98%
- 3億5494万
- 2018年11月30日 +52.55%
- 5億4146万
- 2019年2月28日 +2.74%
- 5億5629万
- 2019年5月31日 -80.22%
- 1億1002万
- 2019年8月31日 +77.89%
- 1億9573万
- 2019年11月30日 +326.7%
- 8億3518万
- 2020年2月29日 -9.24%
- 7億5805万
- 2020年5月31日
- -1億3303万
- 2020年8月31日 -58.96%
- -2億1147万
- 2020年11月30日
- 1億740万
- 2021年2月28日 +559.62%
- 7億847万
- 2021年5月31日 +18.34%
- 8億3844万
- 2021年8月31日 +38.04%
- 11億5736万
- 2021年11月30日 +14.35%
- 13億2348万
- 2022年2月28日 +38.11%
- 18億2784万
- 2022年5月31日 -58.89%
- 7億5141万
- 2022年8月31日 +107.77%
- 15億6121万
- 2022年11月30日 +29.26%
- 20億1796万
- 2023年2月28日 +8.56%
- 21億9066万
- 2023年5月31日 -65.01%
- 7億6644万
- 2023年8月31日 +117.08%
- 16億6378万
- 2023年11月30日 +26.18%
- 20億9933万
- 2024年2月29日 +29.24%
- 27億1311万
- 2024年5月31日 -71.41%
- 7億7567万
- 2024年8月31日 +22.29%
- 9億4859万
- 2024年11月30日 -13.31%
- 8億2234万
- 2025年2月28日 +109.89%
- 17億2600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/05/27 9:10
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- ③未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法2024/05/27 9:10
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2024/05/27 9:10
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
