知多鋼業(5993)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年2月29日
- 7億283万
- 2009年2月28日
- -2070万
- 2010年2月28日
- 1億9677万
- 2011年2月28日 +247.85%
- 6億8447万
- 2012年2月29日 -29.99%
- 4億7923万
- 2013年2月28日 +2.87%
- 4億9300万
- 2014年2月28日 +16.4%
- 5億7383万
- 2015年2月28日 +37.45%
- 7億8876万
- 2016年2月29日 -53.53%
- 3億6654万
- 2017年2月28日 +179.84%
- 10億2575万
- 2018年2月28日 +35.34%
- 13億8822万
- 2019年2月28日 -48.29%
- 7億1780万
- 2020年2月29日 -38.78%
- 4億3942万
- 2021年2月28日 -51.05%
- 2億1510万
- 2022年2月28日 +45.13%
- 3億1218万
- 2023年2月28日 +110.65%
- 6億5761万
- 2024年2月29日 +138.75%
- 15億7002万
- 2025年2月28日 +10.54%
- 17億3545万
個別
- 2008年2月29日
- 6億1636万
- 2009年2月28日
- -511万
- 2010年2月28日
- 1億8621万
- 2011年2月28日 +210.25%
- 5億7773万
- 2012年2月29日 -27.49%
- 4億1893万
- 2013年2月28日 +4.78%
- 4億3895万
- 2014年2月28日 +17.56%
- 5億1604万
- 2015年2月28日 +35.23%
- 6億9784万
- 2016年2月29日 -51.39%
- 3億3925万
- 2017年2月28日 +180.04%
- 9億5006万
- 2018年2月28日 +38.3%
- 13億1391万
- 2019年2月28日 -50.61%
- 6億4890万
- 2020年2月29日 -39.57%
- 3億9210万
- 2021年2月28日 -64.68%
- 1億3847万
- 2022年2月28日 +62.01%
- 2億2434万
- 2023年2月28日 +124.45%
- 5億355万
- 2024年2月29日 +152.07%
- 12億6931万
- 2025年2月28日 +7.72%
- 13億6725万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/05/27 9:10
前連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日) 当連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 税効果額 △145,608 △409,462 その他有価証券評価差額金 345,433 912,413 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/05/27 9:10
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年2月28日) 当事業年度(2024年2月29日) 固定資産圧縮積立金 △26,958 △26,154 その他有価証券評価差額金 △177,912 △510,361 繰延税金負債合計 △255,099 △594,724
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/05/27 9:10
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2023年2月28日) 当連結会計年度(2024年2月29日) 固定資産圧縮積立金 △26,958 △26,154 その他有価証券評価差額金 △225,601 △630,403 繰延税金負債合計 △503,947 △987,838
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 固定負債は、前連結会計年度末と比べ331,721千円増加し、1,605,948千円となりました。これは主に、繰延税金負債が484,571千円増加したことなどによります。2024/05/27 9:10
当連結会計年度末の純資産の残高は、前連結会計年度末と比べ2,543,535千円増加し、23,688,822千円となりました。これは主に、利益剰余金が1,220,620千円増加したことやその他有価証券評価差額金が912,413千円増加したことなどによります。
この結果、当連結会計年度末の自己資本比率は78.3%(前連結会計年度末比0.2ポイント上昇)となりました。