建物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 13億5673万
- 2019年3月31日 +0.35%
- 13億6154万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品の合計であります。なお、金額には消費税等を含んでおりません。2019/06/27 9:07
2.旧本社の土地・建物等は、上新電機㈱及び(同)西友等に貸与しております。
(2)国内子会社 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~50年
機械及び装置 4~22年
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 9:07 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除却損2019/06/27 9:07
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 377千円 195千円 機械装置及び運搬具 613 337 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2019/06/27 9:07
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 建物及び構築物 127,305千円 120,850千円 土地 28,854 28,854
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金及び保険金の受入れにより、取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。2019/06/27 9:07
前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 建物及び構築物 16,353千円 16,353千円 機械装置及び運搬具 262,545 262,545 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。2019/06/27 9:07
建物 増加額(千円) nepros museum360°建築工事 61,001 機械及び装置 増加額(千円) 高効率誘導加熱装置 42,154 工具、器具及び備品 増加額(千円) 金型 44,484 工具、器具及び備品 増加額(千円) nepros museum360°設備一式 34,419 建設仮勘定 減少額(千円) 建物勘定への振替 18,900 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当社グループの資金需要は大きく分けて運転資金需要と設備資金需要の二つがあります。2019/06/27 9:07
運転資金需要の主なものは、製造販売業として機能するための原材料等の仕入や製造費、販売費及び一般管理費等の営業費用によるものであります。また、設備資金需要の主なものは、工場や社屋等の建物及び機械装置等の有形固定資産投資に加え、情報処理の為の無形固定資産投資等があります。
c.財務政策 - #8 設備投資等の概要
- 当連結会計年度に実施いたしました設備投資の総額は357百万円であります。2019/06/27 9:07
主なものとして、主力の工具事業部門を中心に、お客様サービスの向上と工具製品・部品の低コスト化、省エネルギー化の推進により、建物に66百万円、機械装置に158百万円、工具、器具及び備品等に105百万円の設備投資をいたしました。
なお、所要資金については、いずれの投資も自己資金を充当し、新たな借入れや社債発行等のファイナンスは行っておりません。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び連結子会社は定率法によっております。2019/06/27 9:07
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2019/06/27 9:07
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。