不二サッシ(5940)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2017年3月31日
- 43億1800万
- 2018年3月31日 +19.71%
- 51億6900万
- 2018年6月30日 -9.44%
- 46億8100万
- 2018年9月30日 -9.91%
- 42億1700万
- 2018年12月31日 +12.76%
- 47億5500万
- 2019年3月31日 +11.92%
- 53億2200万
- 2019年6月30日 +10.09%
- 58億5900万
- 2019年9月30日 -20.67%
- 46億4800万
- 2019年12月31日 +27.11%
- 59億800万
- 2020年3月31日 -17.77%
- 48億5800万
- 2020年6月30日 +2.61%
- 49億8500万
- 2020年9月30日 -19.32%
- 40億2200万
- 2020年12月31日 +32.65%
- 53億3500万
- 2021年3月31日 -11.96%
- 46億9700万
- 2021年6月30日 -1.58%
- 46億2300万
- 2021年9月30日 -7.31%
- 42億8500万
- 2021年12月31日 +52.86%
- 65億5000万
- 2022年3月31日 -5.34%
- 62億
- 2022年6月30日 -0.26%
- 61億8400万
- 2022年9月30日 +2.17%
- 63億1800万
- 2022年12月31日 +32.8%
- 83億9000万
- 2023年3月31日 -11.01%
- 74億6600万
- 2023年6月30日 -9.8%
- 67億3400万
- 2023年9月30日 +13.69%
- 76億5600万
- 2023年12月31日 +9.76%
- 84億300万
- 2024年3月31日 +3.32%
- 86億8200万
- 2024年6月30日 -18.09%
- 71億1100万
- 2024年9月30日 -24.98%
- 53億3500万
- 2024年12月31日 +40.51%
- 74億9600万
- 2025年3月31日 -18.1%
- 61億3900万
- 2025年6月30日 -15.04%
- 52億1600万
- 2025年9月30日 -4.49%
- 49億8200万
- 2025年12月31日 +29.93%
- 64億7300万
- 2026年3月31日 -65.97%
- 22億300万
個別
- 2015年3月31日
- 34億9200万
- 2016年3月31日 +47.57%
- 51億5300万
- 2017年3月31日 -7.03%
- 47億9100万
- 2018年3月31日 +39.24%
- 66億7100万
- 2019年3月31日 +5.14%
- 70億1400万
- 2020年3月31日 -26.12%
- 51億8200万
- 2021年3月31日 -19.01%
- 41億9700万
- 2022年3月31日 +19.39%
- 50億1100万
- 2023年3月31日 +19.46%
- 59億8600万
- 2024年3月31日 +25.28%
- 74億9900万
- 2025年3月31日 -34.52%
- 49億1000万
- 2026年3月31日 -84.34%
- 7億6900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (負債)2026/06/24 14:47
当連結会計年度末における流動負債は367億6千3百万円となり、前連結会計年度末に比べ7億7千6百万円増加いたしました。これは主に短期借入金が21億5千4百万円、1年内償還予定の社債が32億円、契約負債が13億4千8百万円増加し、支払手形及び買掛金が14億9千2百万円、電子記録債務が39億3千6百万円減少したことによるものであります。固定負債は236億5千3百万円となり、前連結会計年度末に比べ10億5千4百万円減少いたしました。これは主に長期借入金が28億円増加し、社債が33億6千万円、退職給付に係る負債が3億4千6百万円減少したことによるものであります。この結果、負債合計は604億1千6百万円となり、前連結会計年度末に比べ2億7千8百万円減少いたしました。
(純資産) - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されていますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、定期的に時価や取引先企業の財務状況等を把握し、市況や取引先企業との関係を勘案して保有状況を継続的に見直しております。2026/06/24 14:47
営業債務である支払手形及び買掛金並びに電子記録債務は、そのほとんどが2ヶ月以内の支払期日であります。
借入金及び社債のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金(原則として5年以内)及び社債は主に設備投資に係る資金調達であり、変動金利の借入金は、金利の変動リスクに晒されております。