有価証券報告書-第34期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において「特別損失」に区分掲記しておりました「固定資産売却損」は、金額の重要性が減少したため、当連結会計年度においては「特別損失」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「固定資産売却損」に表示していた0百万円は、「その他」として組み替えております。
(退職給付関係)
前連結会計年度において、「確定給付制度」の「退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表」及び「退職給付費用及びその内訳項目の金額」について、(原則法)に(簡便法)を含めて注記しておりましたが、表示上の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より(原則法)と(簡便法)を区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行なっております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において「特別損失」に区分掲記しておりました「固定資産売却損」は、金額の重要性が減少したため、当連結会計年度においては「特別損失」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「固定資産売却損」に表示していた0百万円は、「その他」として組み替えております。
(退職給付関係)
前連結会計年度において、「確定給付制度」の「退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表」及び「退職給付費用及びその内訳項目の金額」について、(原則法)に(簡便法)を含めて注記しておりましたが、表示上の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より(原則法)と(簡便法)を区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行なっております。