固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 148億1213万
- 2016年3月31日 -10.32%
- 132億8404万
個別
- 2015年3月31日
- 149億8219万
- 2016年3月31日 -7.28%
- 138億9090万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 減価償却費の調整額は、セグメント間取引消去であります。2016/06/29 10:54
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去であります。
(3) 減価償却費の調整額は、セグメント間取引消去であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2016/06/29 10:54 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2016/06/29 10:54
有形固定資産
主として、生産設備(機械装置及び運搬具)であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8~47年
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2016/06/29 10:54 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2016/06/29 10:54前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 737千円 ― 土地 7,901千円 ― 計 8,639千円 ― - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2016/06/29 10:54前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)機械装置及び運搬具 1,509千円 1,110千円 その他(工具、器具及び備品) 146千円 59千円 計 1,656千円 1,170千円 - #7 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2016/06/29 10:54前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 327千円 3,529千円 機械装置及び運搬具 13,258千円 20,579千円 その他(工具、器具及び備品) 125千円 590千円 計 13,710千円 24,699千円 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2016/06/29 10:54
- #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/29 10:54
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/29 10:54
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 繰延税金負債の純額 ― 223千円 (固定資産・固定負債) 繰延税金資産
- #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。但し、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~47年
機械装置及び運搬具 4~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2016/06/29 10:54