固定資産
連結
- 2025年3月31日
- 196億780万
- 2026年3月31日 +14.84%
- 225億1811万
個別
- 2025年3月31日
- 210億2531万
- 2026年3月31日 +14.89%
- 241億5547万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 減価償却費の調整額は、セグメント間取引消去であります。2026/06/25 14:38
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去であります。
(3) 減価償却費の調整額は、セグメント間取引消去であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/25 14:38 - #3 事業等のリスク
- 切断技術の進歩や変化により、既存の製品やサービスが陳腐化してしまう可能性があります。こうした技術革新の動向が当社グループの業績及び財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。2026/06/25 14:38
(12) 固定資産の減損に関するリスク
当社グループでは減損会計を適用しておりますが、保有資産について実質的価値の下落や収益性の低下等により減損処理が必要となった場合、当社グループの業績及び財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/25 14:38
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2026/06/25 14:38前連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)当連結会計年度
(自 2025年4月1日
至 2026年3月31日)その他(工具、器具及び備品等) ― 2,101千円 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2026/06/25 14:38前連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)当連結会計年度
(自 2025年4月1日
至 2026年3月31日)建物及び構築物 ― 89千円 機械装置及び運搬具 9千円 ― 土地 89,922千円 ― 計 89,932千円 89千円 - #7 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2026/06/25 14:38前連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)当連結会計年度
(自 2025年4月1日
至 2026年3月31日)建物及び構築物 7,991千円 4,518千円 機械装置及び運搬具 6,411千円 12,982千円 土地 ― 0千円 その他(工具、器具及び備品等) 30,564千円 1,567千円 計 44,967千円 19,069千円 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2026/06/25 14:38
- #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2026/06/25 14:38
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 14:38
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 会員権評価損 10,038千円 10,038千円 固定資産の未実現利益 10,907千円 14,311千円 その他 26,157千円 31,440千円
前連結会計年度及び当連結会計年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度に比べ0.1%減少し、20,377百万円となりました。主な要因は、「有価証券」が698百万円増加した一方、「現金及び預金」が624百万円、「原材料及び貯蔵品」が160百万円減少したことなどによるものです。2026/06/25 14:38
固定資産は、前連結会計年度に比べ14.8%増加し、22,518百万円となりました。主な要因は、「投資有価証券」が3,164百万円増加したことなどによるものです。
この結果、資産合計は前連結会計年度に比べ7.2%増加し、42,895百万円となりました。 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 製品、原材料及び仕掛品は総平均法、商品は移動平均法、貯蔵品は最終仕入原価法により評価しております。2026/06/25 14:38
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)