研創（7939）の建物（純額）の推移 - 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 8億9936万
個別
- 2008年3月31日
- 13億694万
- 2009年3月31日 -19.03%
- 10億5818万
- 2010年3月31日 -4.97%
- 10億554万
- 2010年12月31日 -13.07%
- 8億7413万
- 2011年3月31日 +9.52%
- 9億5731万
- 2011年6月30日 -10.45%
- 8億5731万
- 2011年9月30日 -0.98%
- 8億4890万
- 2011年12月31日 -0.99%
- 8億4049万
- 2012年3月31日 +9.16%
- 9億1749万
- 2012年6月30日 -10.23%
- 8億2367万
- 2012年9月30日 -1.02%
- 8億1525万
- 2012年12月31日 -1.03%
- 8億684万
- 2013年3月31日 +8.14%
- 8億7256万
- 2013年6月30日 -9.46%
- 7億9005万
- 2013年9月30日 -1.06%
- 7億8167万
- 2013年12月31日 -1.07%
- 7億7329万
- 2014年3月31日 +7.22%
- 8億2909万
- 2014年6月30日 -8.75%
- 7億5652万
- 2014年9月30日 -1.11%
- 7億4814万
- 2014年12月31日 -1.12%
- 7億3975万
- 2015年3月31日 +5.91%
- 7億8350万
- 2015年6月30日 -6.84%
- 7億2990万
- 2015年9月30日 -0.34%
- 7億2738万
- 2015年12月31日 -1.08%
- 7億1950万
- 2016年3月31日 +4.24%
- 7億5004万
- 2016年6月30日 -6.35%
- 7億241万
- 2016年9月30日 -1.22%
- 6億9387万
- 2016年12月31日 -1.22%
- 6億8542万
- 2017年3月31日 +2.79%
- 7億452万
- 2017年6月30日 -5.15%
- 6億6824万
- 2017年9月30日 -1.28%
- 6億5970万
- 2017年12月31日 -1.34%
- 6億5085万
- 2018年3月31日 +3.36%
- 6億7275万
- 2018年6月30日 -0.65%
- 6億6837万
- 2018年9月30日 -0.92%
- 6億6224万
- 2018年12月31日 +2.96%
- 6億8187万
- 2019年3月31日 -0.66%
- 6億7739万
- 2019年6月30日 +22.77%
- 8億3160万
- 2019年9月30日 -1.56%
- 8億1864万
- 2019年12月31日 -1.47%
- 8億659万
- 2020年3月31日 -1.61%
- 7億9361万
- 2020年6月30日 -1.62%
- 7億8072万
- 2020年9月30日 -1.65%
- 7億6782万
- 2020年12月31日 -0.81%
- 7億6162万
- 2021年3月31日 -1.1%
- 7億5328万
- 2021年6月30日 -1.61%
- 7億4118万
- 2021年9月30日 -1.45%
- 7億3044万
- 2021年12月31日 -0.18%
- 7億2915万
- 2022年3月31日 -1.83%
- 7億1584万
- 2022年6月30日 -1.56%
- 7億467万
- 2022年9月30日 -1.9%
- 6億9128万
- 2022年12月31日 +0.33%
- 6億9358万
- 2023年3月31日 -1.78%
- 6億8123万
- 2023年6月30日 -1.93%
- 6億6808万
- 2023年9月30日 -1.74%
- 6億5643万
- 2023年12月31日 +0.99%
- 6億6291万
- 2024年3月31日 -1.87%
- 6億5051万
- 2024年6月30日 -1.03%
- 6億4379万
- 2024年9月30日 -1.55%
- 6億3380万
- 2024年12月31日 -1.2%
- 6億2622万
- 2025年3月31日 -2.13%
- 6億1288万
- 2025年6月30日 -2.24%
- 5億9915万
- 2025年9月30日 -1.65%
- 5億8925万
- 2025年12月31日 -2.34%
- 5億7548万
有報情報
- #1 固定資産圧縮損の注記
- ※5 固定資産圧縮損2025/06/23 10:01
固定資産圧縮損は、補助金収入に伴い固定資産(建物、機械及び装置)から直接減額したものであります。 - #2 固定資産除却損の注記
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/23 10:01
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物 -千円 0千円 機械及び装置工具、器具及び備品 -千円0千円 0千円0千円 - #3 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/23 10:01
担保付債務は、次のとおりであります。前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 建物 634,121千円 (634,121千円) 597,493千円 (597,493千円) 構築物 51,788千円 (51,788千円) 47,716千円 (47,716千円)
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- 補助金の受け入れにより、取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。2025/06/23 10:01
前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 建物 25,650千円 25,650千円 構築物 259千円 259千円 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ここ数年、資源高の影響を強く受ける材料費が高騰し、営業利益率は下落傾向にあります。まずは材料費のコストダウンが、喫緊の課題と認識しております。2025/06/23 10:01
また、民間非住宅建築投資の動向は、都市再開発や既存建物に対する潜在的建替需要として相応に残されているものの、一方では人材不足・インフレ圧力から人件費も高騰しており、生産能力拡大と加工費(労務費・外注加工費)低減化は、当社に課せられた永遠の課題と認識しております。
この対応策として、中期経営計画の重要課題の筆頭に「生産工程の自動化・機械化」を掲げております。しかし、一方では、「経営の効率化」として加工費(労務費・外注加工費)の低減化も重要課題の一つとして掲げており、重要な経営指標としてROA(総資産利益率)を意識した設備投資を図ってまいりたいと考えております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2025/06/23 10:01
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
(2)少額減価償却資産
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
