固定資産
連結
- 2015年3月20日
- 156億2971万
- 2016年3月20日 +14.2%
- 178億4923万
個別
- 2015年3月20日
- 149億6737万
- 2016年3月20日 +20.57%
- 180億4612万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)減価償却費並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産にかかるものであります。2016/06/20 9:23
【関連情報】 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2016/06/20 9:23
建設機材関連事業等における生産設備(機械装置及び運搬具)及び全社資産におけるコンピュータ設備(有形固定資産その他)であります。
2. リース資産の減価償却の方法 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、耐用年数は次のとおりであります。
レンタル資産………………5年
建物……………………2~47年
構築物…………………2~40年
機械及び装置…………2~13年
車両運搬具……………2~ 4年
工具・器具及び備品…2~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日がリース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。
(4) 長期前払費用
定額法2016/06/20 9:23 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 有形固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2016/06/20 9:23
前連結会計年度(自 平成26年3月21日至 平成27年3月20日) 当連結会計年度(自 平成27年3月21日至 平成28年3月20日) 機械装置及び運搬具 1,099千円 259千円 有形固定資産その他 ― 千円 189千円 計 1,099千円 3,900千円 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 有形固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2016/06/20 9:23
※5 無形固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。前連結会計年度(自 平成26年3月21日至 平成27年3月20日) 当連結会計年度(自 平成27年3月21日至 平成28年3月20日) 機械装置及び運搬具 2,241千円 88千円 有形固定資産その他 467千円 722千円 土地 -千円 39,154千円
- #6 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)減価償却費並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産にかかるものであります。2016/06/20 9:23
- #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2016/06/20 9:23
(単位:千円) - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/20 9:23
- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (資産)2016/06/20 9:23
当期末の総資産は450億77百万円となり、前期末に比べ2億63百万円増加しました。総資産の内訳は、流動資産が272億28百万円(前期末比19億55百万円減)、固定資産が178億49百万円(前期末比22億19百万円増)であります。流動資産の主な減少要因は、前期の公募増資等により増加した資金を使用したことによる現金及び預金の減少(前期末比19億円減)であります。固定資産の主な増加要因は、兵庫第二工場拡張などによる有形固定資産の増加(前期末比14億41百万円増)や退職給付に係る資産の増加(前期末比7億75百万円増)であります。
(負債) - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
国内連結会社は主として定率法、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、耐用年数は次のとおりであります。
レンタル資産………主として5年
建物及び構築物…………2~50年
機械装置及び運搬具……2~13年
その他の有形固定資産…2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日がリース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2016/06/20 9:23