建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物:2～42年
機械及び装置 : 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/30 9:26

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)	当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
建物及び構築物	0千円	1,158千円
機械装置及び運搬具	615	1,467

2015/03/30 9:26

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 本社棟正面壁改修工事 30,555千円
性能試験室改造工事 23,980千円

2015/03/30 9:26

#4 研究開発活動

(技術開発)
ビル用設備機器として業界初となる無線式排煙口手動開放装置(日本建築センターの評定を取得)を開発しました。従来の電気配線工事やワイヤー接続工事が不要になり、建物のレイアウト変更における移設も簡単に行える新製品です。
また研究施設等に用いられるドラフトチャンバー給排気システム用の高速VAVを開発中で、2015年から販売を開始します。高速動作と安定制御を実現できる新製品です。

2015/03/30 9:26

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～42年
機械装置及び運搬具 2～10年
2 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3 リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/30 9:26