構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物:2～50年
機械及び装置 : 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/29 10:59

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)	当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
建物及び構築物	-千円	983千円
機械装置及び運搬具	21	20

2021/03/29 10:59

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。 機械装置 住設技術部 環境試験槽 49,765千円
構築物 ビル設備技術部 第2気流分布室 58,377千円
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2021/03/29 10:59

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

② 財政状態の状況
総資産は、前連結会計年度に比べ2億7百万円減少し、121億89百万円となりました。主として、受取手形及び売掛金、電子記録債権並びに商品及び製品の減少、現金及び預金並びに建物及び構築物の増加によるものです。
負債は、前連結会計年度に比べ5億83百万円減少し、53億5百万円となりました。主として支払手形及び買掛金並びに未払法人税等の減少、電子記録債務の増加によるものです。

2021/03/29 10:59

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2021/03/29 10:59

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/03/29 10:59

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～10年
2 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3 リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/29 10:59