有価証券報告書-第48期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
主な耐用年数

建物	15～38年
構築物	10～30年
機械及び装置	10～17年
車両運搬具	4年
工具、器具及び備品	2～15年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な耐用年数

自社利用のソフトウエア	5年
(社内における利用可能期間)