有価証券報告書
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法
主な耐用年数
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な耐用年数
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(4) 長期前払費用
均等償却
主な償却期間 7年
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法
主な耐用年数
| 建物 | 15~38年 |
| 構築物 | 10~30年 |
| 機械及び装置 | 10年 |
| 車両運搬具 | 4年 |
| 工具、器具及び備品 | 2~15年 |
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な耐用年数
| 自社利用のソフトウエア | 5年 |
| (社内における利用可能期間) | |
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(4) 長期前払費用
均等償却
主な償却期間 7年