6484 KVK

6484
2026/07/10
時価
197億円
PER 予
8.64倍
2010年以降
3.65-16.19倍
(2010-2026年)
PBR
0.62倍
2010年以降
0.31-0.95倍
(2010-2026年)
配当 予
3.59%
ROE 予
7.14%
ROA 予
6.06%
資料
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KVK(6484)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2020年3月31日
5億5968万
2020年6月30日 -64.84%
1億9681万
2020年9月30日 +99.34%
3億9231万
2020年12月31日 +44.47%
5億6679万
2021年3月31日 +11.21%
6億3032万
2021年6月30日 -63.48%
2億3018万
2021年9月30日 +99.27%
4億5869万
2021年12月31日 -49.72%
2億3062万
2022年3月31日 +97.69%
4億5593万
2022年6月30日 -49.62%
2億2968万
2022年9月30日 +96.87%
4億5216万
2022年12月31日 -50.08%
2億2573万
2023年3月31日 +98.13%
4億4725万
2023年6月30日 -46.32%
2億4010万
2023年9月30日 +95.14%
4億6853万
2023年12月31日 -50.13%
2億3367万
2024年3月31日 +105.6%
4億8042万
2024年6月30日 -53.19%
2億2490万
2024年9月30日 +114%
4億8131万
2024年12月31日 -51.4%
2億3391万
2025年3月31日 +98.88%
4億6519万
2025年6月30日 -48.49%
2億3963万
2025年9月30日 +114.33%
5億1361万
2025年12月31日 -54.09%
2億3580万
2026年3月31日 +97.77%
4億6635万

個別

2020年3月31日
5億5968万
2021年3月31日 +12.62%
6億3032万
2022年3月31日 -27.67%
4億5593万
2023年3月31日 -1.9%
4億4725万
2024年3月31日 +7.42%
4億8042万
2025年3月31日 -3.17%
4億6519万
2026年3月31日 +0.25%
4億6635万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
給料及び手当1,524,405千円1,631,509千円
賞与引当金繰入額204,616207,917
貸倒引当金繰入額△18,200△14,700
2026/06/23 10:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
商品、製品、原材料、仕掛品
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主要な資産の主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~31年
機械装置及び運搬具 5~12年2026/06/23 10:00
#3 引当金明細表(連結)
(単位:千円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金120,700106,000120,700106,000
賞与引当金465,194466,353465,194466,353
製品保証引当金149,0009,000-158,000
2026/06/23 10:00
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(2025年3月31日)当事業年度
(2026年3月31日)
繰延税金資産
貸倒引当金
従業員賞与引当金
従業員賞与引当金に係る社会保険料
未払事業税
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/23 10:00
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
(2025年3月31日)当連結会計年度
(2026年3月31日)
繰延税金資産
貸倒引当金
従業員賞与引当金
従業員賞与引当金に係る社会保険料
未払事業税
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2026/06/23 10:00
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品、原材料、仕掛品…月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品……………………………最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主要な資産の主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~31年
機械及び装置 7~12年2026/06/23 10:00

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