KVK(6484)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2020年3月31日
- 5億5968万
- 2020年6月30日 -64.84%
- 1億9681万
- 2020年9月30日 +99.34%
- 3億9231万
- 2020年12月31日 +44.47%
- 5億6679万
- 2021年3月31日 +11.21%
- 6億3032万
- 2021年6月30日 -63.48%
- 2億3018万
- 2021年9月30日 +99.27%
- 4億5869万
- 2021年12月31日 -49.72%
- 2億3062万
- 2022年3月31日 +97.69%
- 4億5593万
- 2022年6月30日 -49.62%
- 2億2968万
- 2022年9月30日 +96.87%
- 4億5216万
- 2022年12月31日 -50.08%
- 2億2573万
- 2023年3月31日 +98.13%
- 4億4725万
- 2023年6月30日 -46.32%
- 2億4010万
- 2023年9月30日 +95.14%
- 4億6853万
- 2023年12月31日 -50.13%
- 2億3367万
- 2024年3月31日 +105.6%
- 4億8042万
- 2024年6月30日 -53.19%
- 2億2490万
- 2024年9月30日 +114%
- 4億8131万
- 2024年12月31日 -51.4%
- 2億3391万
- 2025年3月31日 +98.88%
- 4億6519万
- 2025年6月30日 -48.49%
- 2億3963万
- 2025年9月30日 +114.33%
- 5億1361万
- 2025年12月31日 -54.09%
- 2億3580万
- 2026年3月31日 +97.77%
- 4億6635万
個別
- 2020年3月31日
- 5億5968万
- 2021年3月31日 +12.62%
- 6億3032万
- 2022年3月31日 -27.67%
- 4億5593万
- 2023年3月31日 -1.9%
- 4億4725万
- 2024年3月31日 +7.42%
- 4億8042万
- 2025年3月31日 -3.17%
- 4億6519万
- 2026年3月31日 +0.25%
- 4億6635万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/23 10:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 1,524,405千円 1,631,509千円 賞与引当金繰入額 204,616 207,917 貸倒引当金繰入額 △18,200 △14,700 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品、製品、原材料、仕掛品
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主要な資産の主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~31年
機械装置及び運搬具 5~12年2026/06/23 10:00 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/23 10:00
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 120,700 106,000 120,700 106,000 賞与引当金 465,194 466,353 465,194 466,353 製品保証引当金 149,000 9,000 - 158,000 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (2025年3月31日)2026/06/23 10:00
当事業年度
(2026年3月31日) 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳繰延税金資産 貸倒引当金 従業員賞与引当金 従業員賞与引当金に係る社会保険料 未払事業税
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (2025年3月31日)2026/06/23 10:00
当連結会計年度
(2026年3月31日) 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳繰延税金資産 貸倒引当金 従業員賞与引当金 従業員賞与引当金に係る社会保険料 未払事業税
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品、原材料、仕掛品…月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品……………………………最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主要な資産の主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~31年
機械及び装置 7~12年2026/06/23 10:00