スーパーツール（5990）の繰延税金資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年3月15日
- 5279万
- 2013年3月15日 +2%
- 5385万
- 2014年3月15日 +236.92%
- 1億8144万
- 2015年3月15日 -84.15%
- 2875万
- 2016年3月15日 -37.77%
- 1789万
- 2017年3月15日 +53.23%
- 2741万
- 2018年3月15日 -59.3%
- 1115万
- 2019年3月15日 +254.05%
- 3950万
個別
- 2009年3月15日
- 2027万
- 2010年3月15日 +67.97%
- 3405万
- 2011年3月15日 +17.79%
- 4011万
- 2012年3月15日 +31.63%
- 5279万
- 2013年3月15日 +6.79%
- 5638万
- 2014年3月15日 +207.22%
- 1億7321万
- 2015年3月15日 -83.4%
- 2875万
- 2016年3月15日 -62.53%
- 1077万
- 2017年3月15日 -34.01%
- 711万
- 2018年3月15日 +56.93%
- 1115万
- 2019年3月15日 +54.34%
- 1722万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/09 13:19
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月15日) 当事業年度(2026年3月15日) 繰延税金資産 棚卸資産評価損 46,758千円 44,412千円 繰延税金負債合計 △79,321 △96,512 繰延税金資産の純額 115,379 95,701 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/09 13:19
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月15日) 当連結会計年度(2026年3月15日) 繰延税金資産 棚卸資産評価損 46,758千円 44,412千円 繰延税金負債合計 △79,321 △96,512 繰延税金資産の純額 122,942 102,450
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
