建物(純額)
個別
- 2013年3月15日
- 3億3165万
- 2014年3月15日 -18.1%
- 2億7162万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であり、建設仮勘定は含んでおりません。2014/06/06 12:04
3 本社工場には、本社及び大阪支店の建物及び構築物、土地を含めて記載しております。
4 厚生施設の土地及び建物については共有資産であるため、当社所有割合で記載しております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、当事業年度より開始した太陽光発電事業で使用する機械については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~50年
構築物 7年~45年
機械及び装置 10年~17年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。
(3) 長期前払費用 定額法2014/06/06 12:04 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- (固定資産除却損)2014/06/06 12:04
前連結会計年度(自 平成24年3月16日至 平成25年3月15日) 当連結会計年度(自 平成25年3月16日至 平成26年3月15日) 建物及び構築物 201 千円 3 千円 機械装置及び運搬具 7,089 18 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 工場財団2014/06/06 12:04
上記に対応する債務前連結会計年度(平成25年3月15日) 当連結会計年度(平成26年3月15日) 建物及び構築物 305,392 千円 297,440 千円 機械装置及び運搬具 161,965 175,023
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。2014/06/06 12:04
なお、当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。建物 賃貸不動産資産 330,471千円 工具、器具及び備品 製型加工設備 86,177千円 土地 賃貸不動産資産 83,125千円
3 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、以下の資産について減損損失を計上しました。2014/06/06 12:04
当社グループは、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分にて事業用資産をグルーピングしており、事業の用に直接供していない遊休資産についてはそれぞれの資産を単位としております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 兵庫県神戸市 賃貸用資産 建物及び構築物 7,393 兵庫県神戸市 賃貸用資産 土地 59,066
上記の資産については、当連結会計年度において売却の意思決定を行ったことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #7 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資の総額は644,120千円であります。2014/06/06 12:04
主要なものは金属製品事業では、省エネ及び生産コストの削減を図るべく建物及び構築物に15,510千円、機械装置及び運搬具に65,843千円、その他(工具、器具及び備品)に16,599千円の投資をいたしました。
環境関連事業では、太陽光発電設備の導入により機械装置及び運搬具に548,246千円の投資をいたしました。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産 定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、当連結会計年度より開始した太陽光発電事業で使用する機械装置については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年~50年
機械装置及び運搬具 5年~17年
② 無形固定資産 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。
③ 長期前払費用 定額法2014/06/06 12:04