#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3) 減価償却費の調整額10,302千円は、セグメント間取引消去△219千円、及び各報告セグメントに配分していない全社費用10,521千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,070千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であり、親会社での工具、器具及び備品とソフトウエアであります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2014/06/06 12:04
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、当事業年度より開始した太陽光発電事業で使用する機械については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～50年
構築物 7年～45年
機械及び装置 10年～17年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。
(3) 長期前払費用定額法2014/06/06 12:04
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、当連結会計年度より開始した太陽光発電事業で使用する機械装置については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 5年～17年
② 無形固定資産定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。
③ 長期前払費用定額法2014/06/06 12:04