- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び太陽光発電事業で使用する機械装置並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～50年
構築物 7年～45年
機械及び装置 10年～17年
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。
(3)長期前払費用 定額法2020/06/05 12:03 - #2 担保に供している資産の注記（連結）
工場財団
| 前連結会計年度(2019年3月15日) | 当連結会計年度(2020年3月15日) |
| 建物及び構築物 | 225,020千円 | 208,539千円 |
| 機械装置及び運搬具 | 223,333 | 257,373 |
上記に対応する債務
- #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
圧縮記帳額
| 前連結会計年度(2019年3月15日) | 当連結会計年度(2020年3月15日) |
| 建物及び構築物 | 7,089千円 | 7,089千円 |
| 機械装置及び運搬具 | 27,411 | 27,411 |
- #4 設備投資等の概要
当連結会計年度の設備投資の総額は125,957千円であります。
主要なものは金属製品事業を中心に、建物及び構築物に651千円、機械装置及び運搬具に92,675千円、その他(工具、器具及び備品)に33,775千円の投資をいたしました。
また、当連結会計年度において生産能力に重要な影響を及ぼすような設備の除却又は売却はありません。
2020/06/05 12:03- #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
① 有形固定資産 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び太陽光発電事業で使用する機械装置並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2020/06/05 12:03- #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び太陽光発電事業で使用する機械装置並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2020/06/05 12:03- #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び太陽光発電事業で使用する機械装置並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 5年～17年
② 無形固定資産 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。
③ 長期前払費用 定額法2020/06/05 12:03
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
