構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び太陽光発電事業で使用する機械装置並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～50年
構築物 7年～45年
機械及び装置 10年～17年
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。
(3)長期前払費用 定額法2021/06/04 10:59

#2 固定資産除却損の注記（連結）

(固定資産除却損)

	前連結会計年度(自 2019年3月16日至 2020年3月15日)	当連結会計年度(自 2020年3月16日至 2021年3月15日)
建物及び構築物	-千円	1,123千円
機械装置及び運搬具	384	3,947

2021/06/04 10:59

#3 担保に供している資産の注記（連結）

工場財団

	前連結会計年度(2020年3月15日)	当連結会計年度(2021年3月15日)
建物及び構築物	208,539千円	191,242千円
機械装置及び運搬具	257,373	269,947

上記に対応する債務

2021/06/04 10:59

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

圧縮記帳額

	前連結会計年度(2020年3月15日)	当連結会計年度(2021年3月15日)
建物及び構築物	7,089千円	7,089千円
機械装置及び運搬具	27,411	27,411

2021/06/04 10:59

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び太陽光発電事業で使用する機械装置並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/06/04 10:59

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び太陽光発電事業で使用する機械装置並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/06/04 10:59

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び太陽光発電事業で使用する機械装置並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 5年～17年
② 無形固定資産 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。
③ 長期前払費用 定額法2021/06/04 10:59