建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を含む)並びに平成28年4月1日以降に取得した構築物については定額法、それ以外は主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(建物附属設備を含む)3年～50年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。なお、リース資産は該当する固定資産の科目に含めて計上しております。2017/06/28 13:21

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	6,179千円	206千円
機械装置及び運搬具	20,435	8,384

2017/06/28 13:21

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.建物、機械及び装置、建設仮勘定の当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
(単位:千円)

2017/06/28 13:21

#4 設備投資等の概要

設備投資の主なものとしましては、建物及び構築物で、日本では1億4千7百万円、インドネシアでは5百万円、機械及び装置で、日本では7億9千5百万円、インドネシアでは1億4千5百万円、中国では9百万円の設備投資を実施いたしました。
なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。

2017/06/28 13:21

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を含む)並びに平成28年4月1日以降に取得した構築物については定額法、それ以外は主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2017/06/28 13:21