パイオラックス（5988）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 47億8900万
2009年3月31日 -12.13%: 42億800万
2010年3月31日 +3.07%: 43億3700万
2010年12月31日 -6.06%: 40億7400万
2011年3月31日 -1.69%: 40億500万
2011年6月30日 +0.2%: 40億1300万
2011年9月30日 +4.56%: 41億9600万
2011年12月31日 -3.19%: 40億6200万
2012年3月31日 -0.49%: 40億4200万
2012年6月30日 +1.41%: 40億9900万
2012年9月30日 +0.85%: 41億3400万
2012年12月31日 -1.35%: 40億7800万
2013年3月31日 +7.85%: 43億9800万
2013年6月30日 +1.84%: 44億7900万
2013年9月30日 +5.89%: 47億4300万
2013年12月31日 -2.83%: 46億900万
2014年3月31日 +8.9%: 50億1900万
2014年6月30日 -1.65%: 49億3600万
2014年9月30日 -1.64%: 48億5500万
2014年12月31日 +2.22%: 49億6300万
2015年3月31日 +63.57%: 81億1800万
2015年6月30日 -1.54%: 79億9300万
2015年9月30日 -0.76%: 79億3200万
2015年12月31日 +1.48%: 80億4900万
2016年3月31日 -2.2%: 78億7200万
2016年6月30日 -2.34%: 76億8800万
2016年9月30日 -5.67%: 72億5200万
2016年12月31日 -1.61%: 71億3500万
2017年3月31日 +15.09%: 82億1200万
2017年6月30日 -2.44%: 80億1200万
2017年9月30日 +1.54%: 81億3500万
2017年12月31日 +0.8%: 82億
2018年3月31日 -0.6%: 81億5100万
2018年6月30日 -3.55%: 78億6200万
2018年9月30日 -2.71%: 76億4900万
2018年12月31日 +3.74%: 79億3500万
2019年3月31日 +0.54%: 79億7800万
2019年6月30日 -0.97%: 79億100万
2019年9月30日 +5.06%: 83億100万
2019年12月31日 +0.33%: 83億2800万
2020年3月31日 -1.57%: 81億9700万
2020年6月30日 -2.85%: 79億6300万
2020年9月30日 -1.46%: 78億4700万
2020年12月31日 +0.55%: 78億9000万
2021年3月31日 -1.03%: 78億900万
2021年6月30日 +3%: 80億4300万
2021年9月30日 -3.68%: 77億4700万
2021年12月31日 -2.23%: 75億7400万
2022年3月31日 +1.8%: 77億1000万
2022年6月30日 +1.71%: 78億4200万
2022年9月30日 +3.95%: 81億5200万
2022年12月31日 -0.37%: 81億2200万
2023年3月31日 -3.77%: 78億1600万
2023年6月30日 -1.48%: 77億
2023年9月30日 +1.87%: 78億4400万
2023年12月31日 ±0%: 78億4400万
2024年3月31日 +54.82%: 121億4400万
2024年6月30日 +0.77%: 122億3700万
2024年9月30日 +1.01%: 123億6000万
2024年12月31日 -3.9%: 118億7800万
2025年3月31日 +1.29%: 120億3100万
2025年9月30日 +14.52%: 137億7800万
2025年12月31日 -0.11%: 137億6300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～15年

2025/06/25 15:14

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失額
栃木県真岡市	事業用資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品借地権	67百万円

当社が新工場への移転に伴い将来の使用見込みが無くなった資産、及び当社の連結子会社である㈱ピーエムティーの移転を決議したことに伴い将来の使用見込みが無くなった資産につきまして、その帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

2025/06/25 15:14