要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、機械装置については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年機械装置及び運搬具 2年～14年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合は、残価保証額を残存価額)とす
る定額法を採用しております。2021/06/30 9:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物及び構築物	0千円	-千円
機械装置及び運搬具	183	-

2021/06/30 9:00

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2020年3月31日)	当連結会計年度(2021年3月31日)
建物及び構築物	222,351千円	214,187千円
土地	291,970	291,970

担保付債務は、次のとおりであります。

2021/06/30 9:00

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

有形固定資産は、前連結会計年度末に比べ28百万円増加して51億80百万円となりました。
主たる要因は、機械装置及び運搬具が2億22百万円増加しましたが、建物及び構築物が37百万円、建設仮勘定が1億55百万円それぞれ減少したことによるものであります。
無形固定資産は、前連結会計年度末に比べ10百万円減少して32百万円となりました。

2021/06/30 9:00

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、機械装置については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。

2021/06/30 9:00

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物
附属設備及び構築物、機械及び装置については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。

2021/06/30 9:00