建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な有形固定資産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～38年
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/07/28 9:02

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※ 圧縮記帳により直接減額している固定資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年4月30日)	当連結会計年度(平成26年4月30日)
建物及び構築物	51,021千円	50,694千円
機械装置及び運搬具	42,286	42,286

2014/07/28 9:02

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。)
なお、主な有形固定資産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～38年
機械装置及び運搬具 4～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な無形固定資産の耐用年数は以下のとおりであります。
土地使用権 50年
自社利用のソフトウエア 5年
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/07/28 9:02