有価証券報告書-第55期(平成25年5月1日-平成26年4月30日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。)
なお、主な有形固定資産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~38年
機械装置及び運搬具 4~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な無形固定資産の耐用年数は以下のとおりであります。
土地使用権 50年
自社利用のソフトウエア 5年
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。)
なお、主な有形固定資産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~38年
機械装置及び運搬具 4~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な無形固定資産の耐用年数は以下のとおりであります。
土地使用権 50年
自社利用のソフトウエア 5年
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。