有価証券報告書-第60期(平成30年5月1日-平成31年4月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。在外連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、主な有形固定資産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～38年
機械装置及び運搬具 4～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な無形固定資産の耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 5年
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。