トーカロ(3433)の仕掛品の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 2億7684万
- 2010年3月31日 +21.66%
- 3億3679万
- 2011年3月31日 +1.18%
- 3億4077万
- 2012年3月31日 +41.37%
- 4億8176万
- 2013年3月31日 +21.91%
- 5億8733万
- 2014年3月31日 +18.54%
- 6億9621万
- 2015年3月31日 +37.77%
- 9億5920万
- 2016年3月31日 -12.86%
- 8億3583万
- 2017年3月31日 +0.26%
- 8億3801万
- 2018年3月31日 +97.91%
- 16億5850万
- 2019年3月31日 -4.01%
- 15億9200万
- 2020年3月31日 -30.59%
- 11億500万
- 2021年3月31日 +8.6%
- 12億
- 2022年3月31日 +22.83%
- 14億7400万
- 2023年3月31日 +15.88%
- 17億800万
- 2024年3月31日 +18.68%
- 20億2700万
- 2025年3月31日 +20.52%
- 24億4300万
- 2026年3月31日 +26.89%
- 31億
個別
- 2008年3月31日
- 5億7865万
- 2009年3月31日 -53.04%
- 2億7176万
- 2010年3月31日 +22.27%
- 3億3229万
- 2011年3月31日 -13.5%
- 2億8744万
- 2012年3月31日 +4.75%
- 3億108万
- 2013年3月31日 -6.17%
- 2億8249万
- 2014年3月31日 +37.91%
- 3億8958万
- 2015年3月31日 +45.75%
- 5億6781万
- 2016年3月31日 -16.61%
- 4億7350万
- 2017年3月31日 +1.5%
- 4億8058万
- 2018年3月31日 +113.82%
- 10億2758万
- 2019年3月31日 -2.98%
- 9億9700万
- 2020年3月31日 -11.03%
- 8億8700万
- 2021年3月31日 +8.46%
- 9億6200万
- 2022年3月31日 +22.14%
- 11億7500万
- 2023年3月31日 +16.17%
- 13億6500万
- 2024年3月31日 +24.1%
- 16億9400万
- 2025年3月31日 +19.24%
- 20億2000万
- 2026年3月31日 +22.18%
- 24億6800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 移動平均法2026/06/22 13:19
b.仕掛品
個別法 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (流動資産)2026/06/22 13:19
当連結会計年度末における流動資産の残高は408億75百万円で、前連結会計年度末に比べ9億15百万円増加いたしました。主な要因は、有価証券の減少35億00百万円、受取手形及び売掛金の増加20億82百万円、建築中の東京工場新棟に係る仮払消費税などによる流動資産その他の増加9億49百万円、仕掛品の増加6億56百万円であります。
なお、当連結会計年度末における流動比率(流動資産の流動負債に対する割合)は398.4%(前連結会計年度末は295.9%)であります。 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/22 13:19
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 原材料及び貯蔵品 292 300 仕掛品 362 555
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)(棚卸資産の評価損)(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報」に記載した内容と同一であります。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/22 13:19
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 原材料及び貯蔵品 320 359 仕掛品 423 660
当社グループは、原材料・貯蔵品については移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、仕掛品については個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)で評価しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2026/06/22 13:19