中西製作所（5941）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 2億348万
2009年3月31日 +0.49%: 2億448万
2010年3月31日 +4.14%: 2億1295万
2010年12月31日 -50.05%: 1億637万
2011年3月31日 +92.55%: 2億482万
2011年6月30日 +49.97%: 3億717万
2011年9月30日 -30.15%: 2億1456万
2011年12月31日 -50.04%: 1億719万
2012年3月31日 +90.73%: 2億444万
2012年6月30日 +54.37%: 3億1560万
2012年9月30日 -31.47%: 2億1627万
2012年12月31日 -49.99%: 1億815万
2013年3月31日 +100.59%: 2億1693万
2013年6月30日 +60.05%: 3億4719万
2013年9月30日 -34.23%: 2億2835万
2013年12月31日 -50.08%: 1億1399万
2014年3月31日 +103.1%: 2億3151万
2014年6月30日 +62.61%: 3億7646万
2014年9月30日 -29.17%: 2億6665万
2014年12月31日 -50.32%: 1億3247万
2015年3月31日 +97.34%: 2億6142万
2015年6月30日 +48.94%: 3億8935万
2015年9月30日 -32.82%: 2億6155万
2015年12月31日 -50.33%: 1億2992万
2016年3月31日 +88.2%: 2億4451万
2016年6月30日 +55.41%: 3億7999万
2016年9月30日 -31.03%: 2億6207万
2016年12月31日 -50.09%: 1億3079万
2017年3月31日 +113.27%: 2億7894万
2017年6月30日 +52.36%: 4億2501万
2017年9月30日 -33.25%: 2億8369万
2017年12月31日 -50%: 1億4184万
2018年3月31日 +103.27%: 2億8833万
2018年6月30日 +51.54%: 4億3694万
2018年9月30日 -31.56%: 2億9906万
2018年12月31日 -50.31%: 1億4860万
2019年3月31日 +93.01%: 2億8681万
2019年6月30日 +54.27%: 4億4246万
2019年9月30日 -30.92%: 3億563万
2019年12月31日 -50.04%: 1億5269万
2020年3月31日 +100.41%: 3億601万
2020年6月30日 +51.4%: 4億6331万
2020年9月30日 -31.02%: 3億1958万
2020年12月31日 -50.08%: 1億5954万
2021年3月31日 +90.27%: 3億355万
2021年6月30日 +56.23%: 4億7424万
2021年9月30日 -31.26%: 3億2599万
2021年12月31日 -50.24%: 1億6222万
2022年3月31日 +89.78%: 3億786万
2022年6月30日 +59.5%: 4億9105万
2022年9月30日 -32.76%: 3億3018万
2022年12月31日 -50.1%: 1億6477万
2023年3月31日 +111.07%: 3億4778万
2023年6月30日 +56.37%: 5億4384万
2023年9月30日 -32.22%: 3億6859万
2023年12月31日 -50.04%: 1億8416万
2024年3月31日 +95.99%: 3億6093万
2024年6月30日 +58.64%: 5億7258万
2024年9月30日 -31.02%: 3億9495万
2024年12月31日 -50.12%: 1億9699万
2025年3月31日 +88.76%: 3億7183万
2025年9月30日 +13.99%: 4億2384万
2025年12月31日 -50.05%: 2億1172万
2026年3月31日 +81.24%: 3億8372万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(2025年3月31日)当事業年度
(2026年3月31日)

繰延税金資産

未払給与社会保険料

賞与引当金

未払賞与社会保険料

(注)繰延税金資産から控除された額(評価性引当額)の変動の主な内容は、投資有価証券に係る評価性引当額が増加したものであります。
上記の他、「再評価に係る繰延税金負債」として計上している、土地の再評価に係る繰延税金資産及び繰延税金負債の内訳は下記のとおりであります。

2026/06/25 10:28

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

製品・仕掛品(その他)
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2026/06/25 10:28