建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/09/29 15:13

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年7月1日至 平成26年6月30日)	当連結会計年度(自 平成26年7月1日至 平成27年6月30日)
建物及び構築物	-千円	1,273千円
機械装置及び運搬具	-	1,923

2015/09/29 15:13

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年6月30日)		当連結会計年度(平成27年6月30日)
建物及び構築物	615,073千円	( 335,880千円)	589,822千円	( 318,950千円)
機械装置及び運搬具	214,385	( 214,385 )	181,602	( 181,602 )

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/09/29 15:13

#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
当連結会計年度末の固定資産残高は、前連結会計年度末に比べ569百万円(14.6%)増加し4,476百万円となりました。これは主に建物及び構築物が47百万円、機械装置及び運搬具が40百万円減少したものの、土地が437百万円、建設仮勘定が247百万円増加したことなどによるものであります。
(流動負債)

2015/09/29 15:13

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～65年
機械装置及び運搬具 3～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/09/29 15:13