カネソウ（5979）の流動資産の推移 - 四半期

【期間】

個別

2008年3月31日: 98億136万
2009年3月31日 +15.9%: 113億5972万
2010年3月31日 -16.71%: 94億6105万
2010年12月31日 -29.07%: 67億1045万
2011年3月31日 +14.09%: 76億5577万
2011年6月30日 +2.34%: 78億3484万
2011年9月30日 +7.29%: 84億618万
2011年12月31日 -1.45%: 82億8407万
2012年3月31日 -2.99%: 80億3649万
2012年6月30日 +8.56%: 87億2413万
2012年9月30日 +5.12%: 91億7092万
2012年12月31日 +6.23%: 97億4218万
2013年3月31日 +9.03%: 106億2226万
2013年6月30日 -6.85%: 98億9433万
2013年9月30日 +14.31%: 113億1063万
2013年12月31日 +2.68%: 116億1328万
2014年3月31日 +1.92%: 118億3654万
2014年6月30日 +3.45%: 122億4450万
2014年9月30日 -5.15%: 116億1437万
2014年12月31日 +5.04%: 122億19万
2015年3月31日 +1.51%: 123億8466万
2015年6月30日 -1.76%: 121億6671万
2015年9月30日 -0%: 121億6634万
2015年12月31日 +0.99%: 122億8715万
2016年3月31日 -3.46%: 118億6249万
2016年6月30日 -2.77%: 115億3405万
2016年9月30日 +0.13%: 115億4866万
2016年12月31日 -0.79%: 114億5788万
2017年3月31日 +5.87%: 121億3098万
2017年6月30日 -0.76%: 120億3876万
2017年9月30日 -0.27%: 120億575万
2017年12月31日 -0.05%: 119億9971万
2018年3月31日 +0.55%: 120億6584万
2018年6月30日 -1.23%: 119億1782万
2018年9月30日 +0.24%: 119億4636万
2018年12月31日 +0.32%: 119億8451万
2019年3月31日 +1.17%: 121億2524万
2019年6月30日 -2.08%: 118億7275万
2019年9月30日 -1.59%: 116億8420万
2019年12月31日 +1.76%: 118億8943万
2020年3月31日 +2.54%: 121億9200万
2020年6月30日 -1.69%: 119億8564万
2020年9月30日 +0.15%: 120億372万
2020年12月31日 +0.2%: 120億2734万
2021年3月31日 +0.16%: 120億4670万
2021年6月30日 -0.91%: 119億3728万
2021年9月30日 -0.31%: 118億9978万
2021年12月31日 +0.4%: 119億4690万
2022年3月31日 -1.15%: 118億975万
2022年6月30日 +0.1%: 118億2130万
2022年9月30日 +0.33%: 118億5989万
2022年12月31日 +2.87%: 121億9994万
2023年3月31日 +2.62%: 125億1934万
2023年6月30日 -4.3%: 119億8161万
2023年9月30日 -1.61%: 117億8844万
2023年12月31日 +0.03%: 117億9150万
2024年3月31日 +1.43%: 119億5971万
2024年6月30日 -3.29%: 115億6578万
2024年9月30日 +0.9%: 116億6994万
2024年12月31日 +1.46%: 118億4068万
2025年3月31日 -0.38%: 117億9548万
2025年6月30日 -3.26%: 114億1086万
2025年9月30日 +0.7%: 114億9099万
2025年12月31日 +2.85%: 118億1902万
2026年3月31日 +1.52%: 119億9827万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当第2四半期会計期間末の財政状態は、総資産は前事業年度末に比べ1億76百万円減少し164億7百万円となりました。
流動資産は、前事業年度末に比べ7億30百万円減少し117億88百万円となりました。その主な要因は、受取手形及び売掛金が50百万円増加しましたが、現金及び預金が7億30百万円、電子記録債権が55百万円、原材料及び貯蔵品が52百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。
固定資産は、前事業年度末に比べ5億54百万円増加し46億18百万円となりました。その主な要因は、有形固定資産のその他に含まれる建設仮勘定が4億94百万円増加したこと等によるものであります。
2023/11/13 10:08