- 3422
- 2026/10/09
- 時価
- 77億円
- PER 予
- 7.48倍
- 2010年以降
- 赤字-8.01倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.37倍
- 2010年以降
- 0.16-2.13倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.23%
- ROE 予
- 4.9%
- ROA 予
- 1.63%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 413億2100万
- 2016年3月31日 -19.7%
- 331億8000万
個別
- 2015年3月31日
- 148億6400万
- 2016年3月31日 -24.32%
- 112億4900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 有形固定資産はその所在地を基礎とし、国に分類しております。2018/05/25 15:34
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2018/05/25 15:34
有形固定資産
主として、プレス成形部品事業における生産設備(機械装置)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な科目の耐用年数は以下のとおりであります。
建物……15年~38年
機械及び装置……9年~10年
工具器具備品……2年~5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(3) 投資不動産
定額法
(4) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法2018/05/25 15:34 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2018/05/25 15:34前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)機械装置及び運搬具 11百万円 2百万円 工具、器具及び備品 3 0 計 15 3 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2018/05/25 15:34前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 7百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 22 22 工具、器具及び備品 12 0 その他 - 7 計 42 29 - #6 対処すべき課題(連結)
- なお、将来の事業活動に寄与しない旧本社ビル及び浅西地区にある工場等の不動産については、順次売却を進めてまいります。2018/05/25 15:34
北米事業については、今後の収益が見込めないため平成28年11月末日を目途にインディアナ・マルジュン社の事業を停止することを決定いたしました。また、固定資産については譲渡することとし、資産譲渡契約を締結いたしました。
アジア事業については、タイ・マルジュン社において、売上拡大に向けてプレス部品事業及びエンジニアリング事業における顧客拡大のための受注活動を積極的に推進しております。また、広州丸順社及び武漢丸順社においては、中国での労務費高騰に対応するため生産体質改善による要員の適正化に取り組んでおります。 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (注) 有形固定資産はその所在地を基礎とし、国に分類しております。2018/05/25 15:34
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/05/25 15:34
(単位:百万円) - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2018/05/25 15:34
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 流動資産―繰延税金資産 64百万円 90百万円 固定資産―繰延税金資産 355 277 固定負債―繰延税金負債 284 130
- #10 経営上の重要な契約等
- (注)対価として一定料率のロイヤリティを受け取っております。2018/05/25 15:34
(3)北米事業の撤退に伴う固定資産の譲渡について
当社は、インディアナ・マルジュン社を子会社化してから生産体質及び業務効率の向上を図るべく取り組んでまいりましたが、今後の収益が見込めないため平成28年11月末日を目途にインディアナ・マルジュン社の事業を停止することを決定いたしました。また、固定資産については譲渡することとし、資産譲渡契約を締結いたしました。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な科目の耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物…5年~39年
機械装置及び運搬具…4年~15年
工具、器具及び備品…2年~8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2018/05/25 15:34