固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 72億1718万
- 2015年3月31日 +4.35%
- 75億3118万
個別
- 2014年3月31日
- 56億7153万
- 2015年3月31日 +3.61%
- 58億7617万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社建物等に係わるものであります。2015/06/25 9:14
2.受取利息、支払利息の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない本社の定期預金、長期借入金等に係わるものであります。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/06/25 9:14
有形固定資産
主として、当社グループにおけるホストコンピュータ(工具、器具及び備品)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 31年~50年
機械及び装置 10年~11年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 9:14 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損
2015/06/25 9:14前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 1,107千円 2,394千円 工具、器具及び備品 14千円 -千円 計 1,122千円 2,394千円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益
2015/06/25 9:14前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 14,672千円 5,659千円 工具、器具及び備品 4千円 93千円 計 14,676千円 5,752千円 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損
2015/06/25 9:14前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 3,661千円 6,496千円 機械装置及び運搬具 27,315千円 14,923千円 工具、器具及び備品 659千円 88千円 計 31,636千円 21,507千円 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2015/06/25 9:14
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/25 9:14
- #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年~50年
機械装置及び運搬具 4年~11年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用しており、在外連結子会社については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2015/06/25 9:14