遠藤製作所（7841）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 3907万
2009年3月31日 -12.1%: 3435万
2010年3月31日 -11.23%: 3049万
2011年3月31日 -5.15%: 2892万
2012年3月31日 -7.12%: 2686万
2013年3月31日 -17.98%: 2203万
2014年3月31日 -8.66%: 2012万
2015年3月31日 -12%: 1771万
2016年3月31日 -70.19%: 527万
2017年3月31日 -16.1%: 442万
2017年12月31日 +917.45%: 4506万
2018年12月31日 -9.55%: 4076万
2019年12月31日 +17.77%: 4800万
2020年12月31日 -20.7%: 3806万
2021年12月31日 -10.7%: 3399万
2022年12月31日 +0.7%: 3422万
2023年12月31日 -13.5%: 2960万
2024年12月31日 -11.92%: 2607万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年～38年
機械装置及び運搬具 4年～10年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
当社及び国内連結子会社は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。在外連結子会社については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2025/03/27 14:21
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2025/03/27 14:21
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2025/03/27 14:21