構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3907万
- 2009年3月31日 -12.1%
- 3435万
- 2010年3月31日 -11.23%
- 3049万
- 2011年3月31日 -5.15%
- 2892万
- 2012年3月31日 -7.12%
- 2686万
- 2013年3月31日 -17.98%
- 2203万
- 2014年3月31日 -8.66%
- 2012万
- 2015年3月31日 -12%
- 1771万
- 2016年3月31日 -70.19%
- 527万
- 2017年3月31日 -16.1%
- 442万
- 2017年12月31日 +917.45%
- 4506万
- 2018年12月31日 -9.55%
- 4076万
- 2019年12月31日 +17.77%
- 4800万
- 2020年12月31日 -20.7%
- 3806万
- 2021年12月31日 -10.7%
- 3399万
- 2022年12月31日 +0.7%
- 3422万
- 2023年12月31日 -13.5%
- 2960万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7年～38年
機械装置及び運搬具 5年～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
当社及び国内連結子会社は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。在外連結子会社については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2024/03/26 16:05 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。2024/03/26 16:05
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2024/03/26 16:05
定率法(1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。