構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7年～38年
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/26 13:03

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年12月31日)	当連結会計年度(2020年12月31日)
建物及び構築物	251,142 千円	211,071 千円
土地	474,390	450,531

上記のほか、タイ国連結子会社において、公共料金支払保証のため、定期預金を担保に供しております。

2021/03/26 13:03

#3 減損損失に関する注記

当事業年度(自 2020年1月1日 至 2020年12月31日)

場所	用途	種類
新潟県燕市	ゴルフ製品製造用資産	建物、構築物、機械及び装置工具、器具及び備品、土地
新潟県燕市	遊休資産	建物、機械及び装置
新潟県燕市	社員寮	建物、構築物

当社は、事業用資産において事業の種類別セグメントを基礎として製品の性質、市場の類似性を勘案してゴルフクラブヘッド製造用資産、メタルスリーブ製造用資産及び鍛造部品製造用資産にグルーピングしております。また、投資不動産及び遊休資産においては個別単位でグルーピングしております。
ゴルフ製品製造用資産については、収益性が悪化し回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(124,469千円)として、特別損失に計上いたしました。

2021/03/26 13:03

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

流動資産は102億64百万円となり、前連結会計年度末に比べ3億51百万円減少いたしました。この主な要因は、現金及び預金が減少したこと等によるものであります。
固定資産は76億99百万円となり、前連結会計年度末に比べ4億88百万円減少いたしました。建物及び構築物、機械装置及び運搬具が減少したこと等によるものであります。
ロ.負債の部

2021/03/26 13:03

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2021/03/26 13:03

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2021/03/26 13:03

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7年～38年
機械装置及び運搬具 5年～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
当社及び国内連結子会社は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。在外連結子会社については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2021/03/26 13:03