建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/12/28 9:23

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳

	前中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日)
建物	39千円	-千円
備品	29	-

2015/12/28 9:23

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当中間連結会計期間(平成27年9月30日)
投資有価証券	18,340	24,115
建物	570,394	549,857
機械装置	4,901	4,177

上記有形固定資産の内工場財団抵当に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当中間連結会計期間(平成27年9月30日)
建物	570,394千円	549,857千円
機械装置	4,901	4,177

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/12/28 9:23

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2015/12/28 9:23