建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 13:30

#2 固定資産除却損の注記

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成29年4月1日平成30年3月31日)	当事業年度(平成30年4月1日平成31年3月31日)
建物	58千円	-千円
機械装置	377	2,400

2019/06/27 13:30

#3 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成30年3月31日)	当事業年度(平成31年3月31日)
投資有価証券	26,810	22,855
建物	456,786	423,263
機械装置	1,950	1,540

上記有形固定資産の内工場財団抵当に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成30年3月31日)	当事業年度(平成31年3月31日)
建物	456,786千円	423,263千円
機械装置	1,950	1,540

担保付債務は、次のとおりであります。

2019/06/27 13:30