建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/12/26 9:46

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前事業年度(平成31年3月31日)	当中間会計期間(令和元年9月30日)
投資有価証券	22,855	18,144
建物	423,263	407,677
機械及び装置	1,540	1,415

上記有形固定資産の内、工場財団抵当に供している資産は次のとおりであります。

	前事業年度(平成31年3月31日)	当中間会計期間(令和元年9月30日)
建物	423,263千円	407,677千円
機械及び装置	1,540	1,415

担保付債務は次のとおりであります。

2019/12/26 9:46