固定資産
連結
- 2024年3月31日
- 94億9548万
- 2025年3月31日 +13.54%
- 107億8131万
個別
- 2024年3月31日
- 105億5746万
- 2025年3月31日 +17.49%
- 124億363万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2025/06/26 9:18
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/26 9:18
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。
2025/06/26 9:18前連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)当連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)工具、器具及び備品 - 246 千円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2025/06/26 9:18前連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)当連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)機械装置及び運搬具 376 千円 1,583 千円 工具、器具及び備品 46 千円 67 千円 計 422 千円 1,650 千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2025/06/26 9:18前連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)当連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)建物及び構築物 61 千円 29,537 千円 機械装置及び運搬具 1,975 千円 36 千円 工具、器具及び備品 374 千円 336 千円 計 2,411 千円 29,909 千円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2025/06/26 9:18 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2025/06/26 9:18
(単位:千円) - #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式等の取得により新たに新光ナイロン株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価格と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2025/06/26 9:18
株式等の取得により新たに株式会社光洋を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価格と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。流動資産 458,468 千円 固定資産 1,127,028 千円 流動負債 △26,162 千円
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)流動資産 497,352 千円 固定資産 752,947 千円 流動負債 △242,218 千円 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業活動によるキャッシュ・フローは、1,474百万円の増加(前連結会計年度1,431百万円の増加)となりました。これは主として税金等調整前当期純利益が1,574百万円に加え、減価償却費が395百万円、売上債権の減少額が155百万円、棚卸資産の減少額460百万円となった一方、負ののれん発生益が145百万円、投資有価証券売却益が151百万円、未払消費税等の減少額が156百万円、法人税等の支払額が664百万円となったことによるものであります。2025/06/26 9:18
投資活動によるキャッシュ・フローは、1,440百万円の減少(前連結会計年度は1,616百万円の減少)となりました。これは主として有形固定資産の取得による支出が998百万円、投資有価証券の取得による支出が120百万円、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出が568百万円、子会社株式の取得による支出が200百万円、預け金の増加が180百万円となった一方、投資有価証券の売却による収入が552百万円、保険積立金の解約による収入が104百万円となったことによるものであります。
財務活動によるキャッシュ・フローは、642百万円の増加(前連結会計年度は1,067百万円の増加)となりました。これは主として長期借入れによる収入が1,501百万円となった一方、短期借入金の減少額が170百万円、長期借入金の返済による支出が396百万円、配当金の支払額が269百万円となったことによるものであります。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 個別法による原価法を採用しております。2025/06/26 9:18
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産