特殊電極（3437）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2011年6月30日: 5379万
2011年9月30日 -11.15%: 4779万
2011年12月31日 -12.55%: 4179万
2012年3月31日 -14.35%: 3579万
2012年6月30日 -6.24%: 3356万
2012年9月30日 +3.2%: 3463万
2012年12月31日 -20.92%: 2739万
2013年3月31日 -18.04%: 2244万
2013年6月30日 +247.94%: 7811万
2013年9月30日 +10.04%: 8595万
2013年12月31日 -5.96%: 8082万
2014年3月31日 -6.34%: 7570万
2014年6月30日 -5.1%: 7183万
2014年9月30日 -5.38%: 6797万
2014年12月31日 -5.68%: 6411万
2015年3月31日 -6.03%: 6024万
2015年6月30日 -6.37%: 5640万
2015年9月30日 -3.63%: 5436万
2015年12月31日 -3.65%: 5237万
2016年3月31日 -9.92%: 4718万
2016年6月30日 -8.35%: 4324万
2016年9月30日 -9.12%: 3929万
2016年12月31日 -6.56%: 3672万
2017年3月31日 -10.96%: 3269万
2017年6月30日 -11.16%: 2905万
2017年9月30日 -6.23%: 2723万
2017年12月31日 -17.15%: 2256万
2018年3月31日 -16.32%: 1888万
2018年6月30日 -16.54%: 1576万
2018年9月30日 -0.22%: 1572万
2018年12月31日 +141.48%: 3797万
2019年3月31日 -2.12%: 3717万
2019年6月30日 +29.71%: 4821万
2019年9月30日 -4.53%: 4603万
2019年12月31日 -4.74%: 4385万
2020年3月31日 -4.98%: 4166万
2020年6月30日 -5.08%: 3955万
2020年9月30日 -5.35%: 3743万
2020年12月31日 -5.65%: 3532万
2021年3月31日 -5.99%: 3320万
2021年6月30日 -6.08%: 3118万
2021年9月30日 -2.31%: 3046万
2021年12月31日 -6.86%: 2837万
2022年3月31日 -7.36%: 2629万
2022年6月30日 -7.74%: 2425万
2022年9月30日 -6.39%: 2270万
2022年12月31日 +28.14%: 2909万
2023年3月31日 -9.12%: 2644万
2023年6月30日 -8.67%: 2414万
2023年9月30日 -9.5%: 2185万
2023年12月31日 +5.83%: 2313万
2024年3月31日 +4.03%: 2406万
2024年6月30日 -8.58%: 2199万
2024年9月30日 -7.76%: 2029万
2024年12月31日 +134.5%: 4758万
2025年3月31日 -4.02%: 4566万
2025年6月30日 -4.52%: 4360万
2025年9月30日 -5.36%: 4126万
2025年12月31日 -2.41%: 4027万

個別

2008年3月31日: 5449万
2009年3月31日 +90.94%: 1億405万
2010年3月31日 -22.4%: 8074万
2010年12月31日 -18.54%: 6577万
2011年3月31日 -9.09%: 5979万
2012年3月31日 -40.13%: 3579万
2013年3月31日 -37.29%: 2244万
2014年3月31日 +237.21%: 7570万
2015年3月31日 -20.41%: 6024万
2016年3月31日 -21.71%: 4717万
2017年3月31日 -30.68%: 3269万
2018年3月31日 -42.24%: 1888万
2019年3月31日 +96.84%: 3717万
2020年3月31日 +12.09%: 4166万
2021年3月31日 -20.31%: 3320万
2022年3月31日 -20.83%: 2629万
2023年3月31日 +0.58%: 2644万
2024年3月31日 -9.42%: 2395万
2025年3月31日 +90.24%: 4556万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない管理部門の減価償却費(主にソフトウエアの減価償却費)であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない管理部門の有形固定資産及び無形固定資産の増加額であります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
2025/06/30 9:00
#2 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
a.商品及び製品、原材料及び仕掛品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b.半成工事
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
c.貯蔵品
主として最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、在外子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年から47年
機械装置及び運搬具 5年から10年2025/06/30 9:00
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 5年から10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2025/06/30 9:00
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2025/06/30 9:00